入札情報は以下の通りです。

件名えのき保育園中規模改修ほか管工事
種別工事
入札区分事後審査型一般競争入札 (方法 : 電子入札)
公示日または更新日2019 年 5 月 31 日
組織愛知県
取得日2019 年 5 月 31 日

公告内容

 入札情報サービス -受注者 入札公告詳細- 平成31年度 安城市 総務部 契約検査課 入札公告 管理番号2019103515 調達案件名称えのき保育園中規模改修ほか管工事 路線等の名称えのき保育園 工事または納入場所安城市榎前町地内 調達区分工事 入札方式(契約方式)事後審査型一般競争入札 (方法 : 電子入札) 予定価格(税抜き)6,360,000円 調査基準価格(税抜き) 最低制限価格(税抜き) 基準評価値 落札方式区分価格競争 工種区分管工事 公告日R01/05/28 参加申込書受付日 R01/05/28 〜 R01/06/07 入札受付日 R01/06/11 〜 R01/06/13 開札予定日R01/06/14 説明文書等 公告・提示 2019103515公告文.pdf仕様書等 2019103515工事概要書.pdf配置予定技術者調書 2019103515配置予定技術者調書.xls工事費内訳表 2019103515工事費内訳表.xlsx設計書 2019103515設計書.pdf特記仕様書 2019103515特記仕様書.pdf設計図 2019103515設計図.pdf位置図 2019103515位置図.pdf

ない。

IP54P040(8)入札条件を満たさない入札は無効とする。

(9)経営事項審査基準日が、開札日において契約締結(予定)日より1年7か月以内であること。入札条件(1)地方自治法施行令(昭和22年政令第16号)第167条の4第1項の規定に該当しないこと。

(2)安城市条件付き一般競争入札実施要綱に規定する市内の業者であること。

(3)申請(申込)書提出期限の日から開札の日までの期間に、安城市工事請負業者等に係る入札参加資格停止要綱に基づく入札参加資格停止を受けていないこと。

(4)安城市の管工事の総合数値(開札日に有効な建設業法に規定する総合評定値に主観点をの暴力団排除に関する合意書」(平成24年3月30日付安城市長・愛知県安城警察署長締結)に基づく排除措置を受けていないこと。

(12)この公告の日から、開札の日までの期間において、「安城市が行う事務及び事業から(5)過去10年間(当該年度含まず)に、官公庁(国、地方公共団体並びに公共工事の入札及び契約の適正化の促進に関する法律第2条第1項に規定されている特殊法人に限る。)発注の管工事で、元請としての実績を有する者。

工事場所 安城市榎前町地内工期 契約締結日の翌日から令和 2年 1月31日(金)まで予定価格 金6,360,000 円(消費税相当額抜き)加えたもの)が400点以上であること。

(10)本工事の配置予定技術者調書を提出すること。

(11)本工事の工事費内訳表を提出すること。

(6)この工事に対応する技術者を建設業法に従い施工現場に配置できること。

(7)入札参加有資格者が入札までに入札条件を満たさなくなったときは、入札に参加でき工事番号 2019103515えのき保育園中規模改修ほか管工事路線等の名称えのき保育園工事名公告6の規定に基づき次のとおり公告する。

条件付き一般競争入札を施行するので、地方自治法施行令(昭和22年政令第16号)第167条の安城市入札公告第103515号令和元年 5月28日安城市長 神谷 学入札保証金 免除最低制限価格入札者が2者以上の場合、最低制限価格を定めるので、その価格を下回った者は落札外とする。最低制限価格は、入札金額の低いものから5番目までの平均額の95%の額とする。ただし、算出した額が予定価格に10分の9を乗じて得た額を超える場合にあっては10分の9を乗じて得た額とし、予定価格に10分の7を乗じて得た額に満たない場合にあっては10分の7を乗じて得た額とする。なお、本入札において、無効とされた入札書又は予定価格を超えた入札書は平均額の算出対象から除外する。

その他(1)契約約款を示す場所は、安城市役所総務部契約検査課契約係とする。

IP54P040できない。

(10)本工事の質疑があった場合は、「質疑回答公表」に公表しているので、必ず確認すること。また、この質疑の回答は設計図書の追補とする。

(11)本工事は、施設保全課設備係発注の工事である。

(12)電子調達システムの操作方法に関する問い合わせは、下記ヘルプデスクを利用すること。

ヘルプデスク電話 0120-059-399 (平日9時~17時)(2)契約書の作成を要する。

(3)本入札は、この公告に定めるもののほか、安城市電子入札実施要領、安城市競争入札心得書、条件付き一般競争入札実施要綱及びあいち電子調達共同システム(CALS/EC)利用規約による。

(4)落札者が、契約までに入札条件を満たさなくなったときは、契約の締結はできない。

(5)入札において、事故が起きたときや不正な行為があると認めたときは、入札を中止し、又は延期する場合がある。

(6)本入札において、予定価格の10%未満の額の入札書は、桁間違いによる錯誤とみなし無効とする。

(7)工事費内訳表の合計金額と入札書の額が一致しない場合は、本件の落札者となることが入札方法電子調達システムにより必要な事項(入札金額は消費税相当額抜きの金額)を入力し、工事費内訳表を添付のうえ送信すること。添付ファイルは、電子調達システムの入札情報サービスの入札公告検索により調達案件名称を選択し、ダウンロードすること。

入札書提出期間 令和元年 6月11日 (火) 8時 から 令和元年 6月13日 (木) 11時 まで開札日時等(1) 開札日時 令和元年 6月14日 (金) 9時00分(2) 開札場所 安城市役所本庁舎2階入札室質問の方法本工事内容の質疑は、質疑書を契約検査課へ電子メールで送信することにより行うこととする。

電子メールは、安城市ホームページ 入札の広場の「質疑回答の方法」に従い送信すること。

質疑の期限は、令和元年 6月 4日(火) 15時 までとする。

質疑の回答は、後日すみやかにホームページに公表する。申請(申込)書提出期間令和元年 5月28日 (火) 9時 から 令和元年 6月 7日 (金) 17時 まで入札参加資格の確認開札後に審査する。

設計図書の入手先設計図書は、電子調達システムの入札情報サービスの入札公告検索により調達案件名称を選択しダウンロードすること。

申請(申込)方法あいち電子調達共同システム(CALS/EC)(以下、「電子調達システム」という。)により必要な事項を入力し、配置予定技術者調書を添付のうえ送信すること。添付ファイルは、電子調達システムの入札情報サービスの入札公告検索により調達案件名称を選択し、ダウンロードすること。

(8)入札書に記載された額に当該金額の100分の10に相当する額を加算した金額(1円未満切捨て)をもって契約金額とするので、入札者は、消費税に係る課税事業者であるか非課税事業者であるかを問わず、見積もった契約希望金額の110分の100に相当する金額を入札書に記載すること。

(9)文章中の改元日以後の元号は新元号に、元号に続く年数は新元号に対応する年数に、それぞれ読み替えるものとする。

ᕤࠉ஦ࠉᴫࠉせࠉ᭩ዎ ⣙ ␒ ྕ ࠼ࡢࡁಖ⫱ᅬ୰つᶍᨵಟ࡯࠿⟶ᕤ஦௳ ྡ㊰⥺➼ࡢྡ⛠ ࠼ࡢࡁಖ⫱ᅬሙ ᡤ Ᏻᇛᕷᴮ๓⏫ᆅෆᮇ 㛫 ௧࿴ᖺ᭶᪥ࠉࡲ࡛ಖ⫱ᅬ୰つᶍᨵಟ࡟క࠺⟶ᕤ஦ࠉ୍ᘧᴫ せࡇࡢ᱌௳ࡣࠊ๓ᡶ㔠ヱᙜ࡛ࡍࠋഛ ⪃,33$

配置予定技術者調書配置予定技術者調書,商号又は名称,代表者名,工事番号,工事名,配置予定技術者1,氏名,雇用年月日,平成 年 月 日,国家資格等,資格名,番号等,監理技術者資格者証,現交付年月日,平成 年 月 日,番号,申請中,工事1,工事名,発注者,開札年月日,平成 年 月 日,工事2,工事名,発注者,開札年月日,平成 年 月 日,配置予定技術者2,氏名,雇用年月日,平成 年 月 日,国家資格等,資格名,番号等,監理技術者資格者証,現交付年月日,平成 年 月 日,番号,申請中,工事1,工事名,発注者,開札年月日,平成 年 月 日,工事2,工事名,発注者,開札年月日,平成 年 月 日,配置予定技術者3,氏名,雇用年月日,平成 年 月 日,国家資格等,資格名,番号等,監理技術者資格者証,現交付年月日,平成 年 月 日,番号,申請中,工事1,工事名,発注者,開札年月日,平成 年 月 日,工事2,工事名,発注者,開札年月日,平成 年 月 日,※落札候補者には、開札後に配置予定技術者の資格を証する書類の写し(国家資格証、実務経験明細書等)の提出を求める場合がある。

※主任技術者配置予定者を記入すること。4,000万円以上(建築一式工事は6,000万円以上)を下請け契約して工事を施工する場合は、監理技術者配置予定者を記入すること。

※配置する優先順に、記入すること。3名を越える場合は、シートを追加すること。

※この調書に記載されている技術者を、複数の入札の配置予定技術者として申請している場合は、申請中工事欄に記入すること。この場合、開札の順に技術者を確認し落札決定する。

※請負金額が3,500万円以上(建築一式工事は7,000万円以上)となった場合には、技術者は専任配置とする。

※技術者は、雇用後3ヶ月以上(入札参加申請時)を経過していること。

※本調書に記載した技術者は、契約締結に際して原則として変更不可とする。

※安城市外の営業所の専任技術者は、本工事の主任(監理)技術者になることができない。

※安城市(安城土地改良区及び安城市土地開発公社を含む。)(以下「安城市」という。)以外の者が発注した工事及び安城市発注の建設業法施行令第27条に規定する工事の現場代理人の場合は、入札公告等により予め指示がある場合を除き、本工事の主任(監理)技術者になることができない。,

総括表本工事費内訳書総括表!Print_Area本工事費内訳書!Print_Area本工事費内訳書!Print_Titles工事(業務)費内訳表(表紙),契約番号,2019103515,工事名,えのき保育園中規模改修ほか管工事,(業務名),路線等の名称,えのき保育園,工事(業務)場所,安城市榎前町地内,工事(業務)期間,令和2年1月31日まで,工事(業務)仕様,国土交通省官庁営繕部監修公共建築工事標準仕様書を準用,前 払 金,該当,合算,非該当,建設リサイクル法,非該当, ,安城市役所,名 称,種別/形状寸法,単位,数量,単 価,金 額,備 考,, , , , ,えのき保育園中規模改修ほか管工事, , , , ,共通仮設費計,式,1.0,,直接工事費,式,1.0, , ,純工事費, , ,現場管理費,式,1.0,工事原価, , ,一般管理費等,式,1.0,工事価格, , ,消費税相当額, , ,合計, , , , , , ,, , , , , ,, ,, ,, ,共通仮設費 計, 共通仮設費,式,1.0, 計, , ,直接工事費, ,1.管工事,式,1.0, ,小計, , ,&C<>,

えのき保育園中規模改修ほか管工事設計書1 本設計書は、安城市工事請負契約約款第 1 条に定める設計図書には該当しません。2 本設計書に記載してある数量は、「参考数量」であるため、その誤記又は脱漏を理由として契約の締結を拒み、又は契約金額の増額を請求することはできません。3 本設計書は、次の基準(以下「積算基準」という。)の最新版を基本にして作成しています。(1)公共建築工事積算基準 国土交通省大臣官房官庁営繕部監修(2)建築数量積算基準・同解説 建築工事建築数量積算研究会制定(3)建築設備数量積算基準・同解説 国土交通省大臣官房官庁営繕部監修4 数量に関する質問の方法、期限等は、工事内容に関する質問と同様としますが、「積算基準」に基づく全工種の全項目の数量についての積算根拠資料を添付してください。5 添付の図面は、原本をA3サイズに縮小したものです。設計書2019103515えのき保育園中規模改修ほか管工事えのき保育園安城市榎前町地内令和2年1月31日まで国土交通省官庁営繕部監修公共建築工事標準仕様書を準用該当非該当非該当平成31年4月16日 安城市役所検算者契 約 番 号工 事 名( 業 務 名 )路 線 等 の 名 称設計者建設リサイクル法課長 係長前 払 金合 算工事(業務)場所工事(業務)期間工事(業務)仕様次長 部長単価適用年月日名 称 種別/形状寸法 単位 数量 単 価 金 額 えのき保育園中規模改修ほか管工事共通仮設費計 式 1.0直接工事費 式 1.0純工事費現場管理費 式 1.0工事原価一般管理費等 式 1.0工事価格消費税相当額合計

備 考<>名 称 種別/形状寸法 単位 数量 単 価 金 額備 考共通仮設費 計 共通仮設費 式 1.0 計<>名 称 種別/形状寸法 単位 数量 単 価 金 額備 考 直接工事費 1.管工事 式 1.0 小計 <>名 称 種別/形状寸法 単位 数量 単 価 金 額 1.管工事 1-1.給水設備工事 式 1.0 1-2.排水設備工事 式 1.0 1-3.衛生器具設備工事 式 1.0 1-4.ガス給湯設備工事 式 1.0 1-5.空調設備工事 式 1.0 1-6.換気設備工事 式 1.0 1-7.建築設備工事 式 1.0 小計 備 考<>名 称 種別/形状寸法 単位 数量 単 価 金 額備 考 1-1.給水設備工事 便所・機械室 給水管 硬質塩化ビニルライニング鋼管VB 20A m 11.0 便所・機械室 給水管 硬質塩化ビニルライニング鋼管VB 25A m 7.0 便所・機械室 給水管 耐衝撃性硬質塩ビ管HIVP 20A m 6.0 便所・機械室 給水管 耐衝撃性硬質塩ビ管HIVP 25A m 17.0 便所・機械室 給水管 耐衝撃性硬質塩ビ管HIVP 30A m 1.0 便所・機械室 給水管 耐衝撃性硬質塩ビ管HIVP 40A m 4.0 屋外 給水管 耐衝撃性硬質塩ビ管HIVP 20A m 4.0 屋内一般 給水管 耐衝撃性硬質塩ビ管HIVP 20A m 7.0 10K 仕切弁 20A 個 1.0 既設配管切断接続費 式 1.0 保温工事 式 1.0 既設撤去及び処分費 式 1.0 小計 <>名 称 種別/形状寸法 単位 数量 単 価 金 額備 考 1-2.排水設備工事 便所・機械室 排水管・硬質塩化ビニル管 VP 40A m 3.0 便所・機械室 排水管・硬質塩化ビニル管 VP 50A m 15.0 便所・機械室 排水管・硬質塩化ビニル管 VP 65A m 2.0 便所・機械室 排水管・硬質塩化ビニル管 VP 75A m 33.0 便所・機械室 排水管・硬質塩化ビニル管 VP 100A m 20.0 屋内一般 排水管・硬質塩化ビニル管 VP 50A m 1.0 便所・機械室 通気管・硬質塩化ビニル管 VP 50A m 22.0 屋内一般 通気管・硬質塩化ビニル管 VP 50A m 5.0 床上掃除口 COA80A 個 3.0 床上掃除口 COA100A 個 5.0 床上掃除口 T5A50A 個 2.0 排水用トラップ T14B50 個 4.0 排水通気金物 VA2 50 個 1.0 既設配管切断接続費 式 1.0<>名 称 種別/形状寸法 単位 数量 単 価 金 額備 考 はつり補修費 式 1.0 既設撤去及び処分費 式 1.0 小計 <>名 称 種別/形状寸法 単位 数量 単 価 金 額備 考 1-3.衛生器具設備工事 洋風大便器 組 1.0 幼児用洋風大便器 組 1.0 幼児用小便器 組 6.0 汚物流し 個 1.0 洗濯パン 個 1.0 洗濯水栓 組 1.0 幼児用マルチシンク 個 1.0 手洗器 個 1.0 横水栓 個 8.0 シャワー栓 個 2.0 紙巻器 個 4.0 既設撤去及び処分費 式 1.0 再取付費 式 1.0 小計<>名 称 種別/形状寸法 単位 数量 単 価 金 額備 考 1-4.ガス給湯設備工事 ガス給湯器 16号 台 1.0 保温共 給湯管 20A m 10.0 屋内一般 ガス管・配管用炭素鋼鋼管(白) 20A m 2.0 屋外架空 ガス管・配管用炭素鋼鋼管(白) 20A m 7.0 ガスコック 個 1.0 10K 仕切弁 20A 個 2.0 既設撤去及び処分費 式 1.0 小計 <>名 称 種別/形状寸法 単位 数量 単 価 金 額備 考 1-5.空調設備工事 配線取外再取付 m 8.0 メタルモール取外再取付 m 8.0 空調用リモコン取外再取付 個 3.0 小計 <>名 称 種別/形状寸法 単位 数量 単 価 金 額備 考 1-6.換気設備工事 亜鉛鉄板 スパイラルダクト 100Φ m 1.0 制気口 VHS 200x200 個 1.0 制気口 HS 200x200 個 1.0 F-1 換気扇 羽径 250φ 台 1.0 F-2 換気扇(WC用) 羽径 300φ 台 2.0 F-3 換気扇(台所用) 羽径 300φ 台 2.0 小計 <>名 称 種別/形状寸法 単位 数量 単 価 金 額備 考 1-7.建築設備工事 内部足場 式 1.0 軽量鉄骨天井下地 ㎡ 6.0 t=9.5 EP塗装共 天井 化粧石膏ボード ㎡ 6.0 アスベスト含有 集積共 天井合板撤去 ㎡ 6.0 集積共 天井下地材撤去 ㎡ 6.0 アスベスト含有 発生材積込費 式 1.0 アスベスト含有 発生材運搬費 式 1.0 アスベスト含有 発生材処分費 式 1.0 小計 <>

特記仕様書1 安全・訓練等の実施について現場の安全確保のため、工事着手後、月当り半日以上の時間を割り当て、作業従事者全員に対して次の事項を実施すること。(1)安全活動のビデオ等視覚資料による安全教育(2)本工事内容の周知徹底(3)本工事における災害対策訓練(4)本工事現場で予想される事故の対策2 安全・訓練等の実施状況について安全・訓練等の実施状況(参加者名簿、資料、写真等)を工事完了時に提示すること。また工事記録に記録し、工事完了時に報告すること。3 あいくる材の率先利用についてリサイクル資材の率先利用を図るため、使用する資材は、あいくる材として認定されている資材の利用に努めること。4 建設副産物等に関する提出物について契約金額が100万円以上の時は、(一財)日本建設情報総合センターが管理運営する「建設副産物情報交換システム(COBRIS)」に搭載されたCREDAS機能により、必要事項を入力し、「再生資源利用計画書(実施書)」及び「再生資源利用促進計画書(実施書)」について作成及び提出すること。また、完了時は、工事登録証明書を提出すること。5 建設業退職金共済制度の運用について(1)「建設業退職金共済制度適用事業主工事現場」標識を掲示すること。(2)受注者は、自ら雇用する建設業退職金共済制度の対象労働者に係る共済証明書を購入し、当該労働者の共済手帳に共済証紙を貼付すること。(3)受注者が下請契約を締結する際は、下請業者に対して、建設業退職金共済制度の趣旨を説明し、下請業者が雇用する制度対象労働者に係る共済証紙をあわせて購入し、現物により交付すること。(4)この制度の趣旨に該当しない場合は、その旨を監督員に文書により通知することによって、建設業共済組合への加入及び掛金収納書の提出を省くことができる。(5)共済証紙の残数が明らかであることが資料で確認できる場合に限り、その使用を認める。6 電子納品の運用について電子情報の作成に係る基準等は、発注者が定める「安城市電子納品運用手順書」によるものとし、記載のない事項は監督員と協議し、その指示に従わなければならない。7 契約書の設計図の表示について契約書に添付する設計図は、原本をA3サイズに縮小したものである。8 工程表について安城市工事請負契約約款第3条に記載のある工程表は、提出不要とする。但し、他工事の現場代理人を兼務させる場合(兼務工事)は、現場代理人等届の添付書類として兼務届及び工程表を添付すること。9 消費税法(昭和63年法律第108号)の改正等によって消費税等額に変動が生じた場合は、契約金額に相当額を加減した変更契約を締結するものとする。10 契約図書中の改元日以後の元号は新元号に、元号に続く年数は新元号に対応する年数に、それぞれ読み替えること。

図面リスト株式会社 都市造形研究所平成30年12月00 表紙・図面リスト管 工 事M-01 機械設備特記仕様書(1)機械設備特記仕様書(2)機械設備特記仕様書(3)機械設備特記仕様書(4)機械設備特記仕様書(5)M-02M-03M-04M-05M-06M-07M-08M-09M-10えのき保育園中規模改修ほか管工事機械設備 器具表・機器表・凡例平面図(改修前)平面図(改修後)WC・保育室1 平面詳細図1(改修前・改修後)調理室 平面詳細図2(改修前・改修後) M-11配置図12枚(表紙共)図面名図面番号図面場所日付縮尺一級建築士事務所登録 愛知県(い)第7993号一級建築士登録 第112309号 伊井 伸名古屋市中区丸の内3-6-27 EBSビル8F株式会社物件名2018. 12A1= N /SA3= N /Sえのき保育園中規模改修ほか管工事都市造形研究所機械設備 特記仕様書(1)M-01・分別収集平成30年4月1日改訂備 考 特 記 事 項 編 節 ・ 項 目 ( ) 最新版備 考 特 記 事 項公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)公共建築改修工事標準仕様書(機械設備工事編)公共建築改修工事標準仕様書(電気設備工事編)公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)公共建築設備工事標準図(電気設備工事編)公共建築工事標準仕様書(建築工事編)公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編)建 築 物 解 体 工 事 共 通 仕 様 書公共建築設備工事標準図(機械設備工事編)安城市契約規則及び安城市工事施行に関する事務取扱要領工事請負契約書3)2)1)節 ・ 項 目1.編関係法令及び諸工事基準5)6)7)8)9)〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃11)12)10)届出手続等官公署その他への2.3.1.1.34)この特記事項以外は下記に準拠する。但し、本工事に関係しない事項は適用しない。

特記事項の適用優先順位 1. ・ (又は○) 2.※ ただし ・ (又は○)と ※ のある場合は共に適用する。

本工事に使用する資材は「機械設備工事指定資材」及び「あいくる材認定一覧」によるものとする。

工事の着手、施工、完成に当たり、関係官公署その他の関係組織への必要な届出手続等を遅滞なく行う。

国土交通省大臣官房官庁営繕部監修機 械 設 備 工 事 特 記 仕 様 書1.4.2 機材の品質等1.5.8 化学物質の濃度測定完成図等1.7.1第7節完成時の提出書類完成図 1.7.2工 事 区 分電気※空調 管 ※汚水処理備 考※ ※※項目水槽・その他マンホール厨房機器接続化粧棚及び鏡※空調 管 ※ ※汚水処理※備 考防煙シャッター、同用煙感知器、防火戸自閉装置及び消火栓組込発信器類及び取付実験台設備接続各間の配線同上盤までの電源送り排煙口開放装置排煙口手動開放装置ワイランド用受台※ ※ ※※ ※ ※天井下地共機器類に伴うもの防水処理又は配管建築※※ ※ ※汚水処理槽流入側槽入口汚水桝を除く※同上制御盤及び制御配線電動黒板・電動バリマスク 〃 ・ 〃 架台への電源送り受水槽・高架水槽基礎天井・壁改め口床・改め口汚水桝※ ※ ※※※ ※燃料小出槽以降雑排水桝雨水桝 ※ ※不燃性ガス消火設備への電源送り減圧水槽以降 ※No.1a項目電気 建築※ ※※別契約の関連工事登録設備スリーブ箱入同上用構造体補強 〃防水処理※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※※天井・壁埋込器具切込補強設備機器基礎・防水処理設備機器用アンカーボルト(外部)空気取入・換気ガラリ(内部)空気取入・換気ガラリ建物内外配線配管ピット蓋換気扇取付枠建物内排水溝たて樋接続用横引管1.1.7燃料用油配管オイルタンク通気管※ ※ ※ ※ ※ ※ ※〃 〃 〃自動制御盤への電源送りファンコイルへの電源送り液面電極体リレー及び配線動力制御盤及び配線自動制御盤及び配線床排水金物※工事関係図書工事の記録流し台排水金物 〃 設備接続第2節1.2.4冷却用給水排水 発電機用 ※工事写真工事現場管理施工管理第3節1.3.1発生材の処理等建設副産物1.3.9績情報の登録を、その内容について監督員の確認を(JACICの様式「登録のための確認のお願い」に従って)受けた上、行う。

また、登録後にJACICが発行する「登録内容確認書」を、監督員へ提出する。

工 事 区 分契約金額が500万円以上の工事は、(財)日本建設情報総合センター(JACIC)の工事実績情報システム(CORINS)に、工事実工事実績情報の 1.1.4 ( ) 最新版 ( ) 最新版 ( ) 最新版 ( ) 最新版 ( ) 最新版 ( ) 最新版 ( ) 最新版 ( ) 最新版○○ただし、標準仕様書で監督職員とあるものは監督員替える。

* *実施工程表 1.2.1*※* * *1.2.3.工事写真の撮影時期、内容、枚数等は下記のとおりとする。

1)2)主任技術者・監理技術者の設置その他の主任技術者・監理技術者に関する制度の運用については、「監理技術者制度運用マニュアル」(平成28年12月19日付け国土建第352号国土交通省土地・建設産業局建設業課長通知)によるものとする。※1) 施工時間時間制限 ※ 有 ・ 無3)工事車両の駐車場所 場所制限 ※ 有 (駐車場所: ※ 敷地内 ・( )) ・ 無 4) 資機材置場所 置場制限 ※ 有 (置場所: ※ 敷地内 ・( )) ・ 無特別管理産業廃棄物の有無発生材については、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」、「資源の有効な利用の促進に関する法律」及び「建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律」その他関係法令の規定を遵守しに基づき、適正に処理する。

事前に建設副産物情報交換システム(以下「COBRIS」と言う。)に登録及び必要事項を入力し、COBRISより出力される、計画書(①、②)を監督員に提出する。

①再生資源利用計画書(実施書)(CREDAS様式1)工事完了時に実施書(①、②)の内容をCOBRISに登録及び工事登録証明書を作成し、監督員に提出する。

工事着手前及び工事中完成時適用する監督員の指示によりカラー撮影適用しない2)その他( )デジタルカメラの撮影素子の有効画素数は130万画素を標準とする。

*概成工期 ・ 有 (年月日) ※無○*・ 無 ・ 有(処理方法: )現場において再利用を図るもの ( )*工事に伴い発生する指定副産物のうち、次のものは再資源化施設へ搬出する。

*次の物品はPCBの混入が疑われるため、専門の分析機関に依頼し、その有無を確認する。

*※ コンクリート塊 ※ アスファルトコンクリート塊 ※ 建設発生材昭和47年以前の建築物:ポリサルファイド系コーキング平成元年以前の建築物:蛍光灯安定器、コンデンサ、リアクトル、コンデンサ用放電コイル、引き渡しを要するものは、監督員の指定する場所に整理し、発生物件調書を作成し、施設管理者へ引き渡す。

*引き渡しを要しないものはすべて場外に搬出し、下記建設副産物の項及び関係法令等に従い適正に処理する。

*こと。

②再生資源利用促進計画書(実施書)(CREDAS様式2)○【改修1.9.1】電気保安技術者施工条件 1.3.31.3.2本工事で発生する産業廃棄物のうち愛知県内の最終処分場に搬入する産業廃棄物については、愛知県産業廃棄物税が課税されるので適正に処理する*No.1b**1.2.* * * * * * * * * * *「再資源化等報告書」を提出すること。

使用する機器及び材料は、全てアスベストを含まないものとする。

本工事に使用する資材等は、品質が規格値を満足しかつ価格が適正である場合には、県内産の優先使用に努めるものとする。

着工前の測定中間技術検査工事完了前に次の図書を作成し監督員に提出する。

1)3)6)8)完成図の種類原図作成方法既設部分の養生方法固定された備品、机、ロッカー等の移動撤去前に内容物の回収を要する機器、配管 ※ する ・ しない測定する室/箇所数測定方法対象物質行う場合完成原図(施工図を除く)契約図の2つ折製本保全に関する資料契約図、完成図(施工図を除く)※※ ・行わない・実施回数パッシブ型採取法ホルムアルデヒド、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、スチレン ・( )行わない( / ) ( / ) ( / )( )回※・表1.7.1(2)による(改修は表1.8.3(1))・行う (実施回数: 、実施時期: )2)4)7)行う完成図及び契約図のA3版2つ折り製本完成図の2つ折り製本その他必要書類・( )実施する段階文部科学省「学校環境衛生の基準」による( )5)・竣工図 縮小製本 2部 製本1部( )部・ ()養生範囲○4. 建設リサイクル法第9条第1項の対象建設工事に該当する工事は、再資源化等が完了したとき、同法第18条第1項に基づく報告として、監督員にて検査員等に提示する。マニフェスト集計表は任意様式とし、交付した全てのマニフェストについて、交付年月日、交付番号、車両ナンバー、廃棄5. 産業廃棄物管理表(以下「マニフェスト」という。)集計表を作成し、監督員に提出する。また、マニフェスト伝票は整理して保管し、必要に応じ物の内訳(tまたは\U+33A5)、マニフェスト返却日(B2票、D票、E票)が記載されたものとする。

*「フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律」(平成27年4月1日施行)に基づいて行うこと。

*取外し後再使用する機材※図示による ・( )特別な清掃を行う機材及びその方法※図示による ・( )*見本施工 ・ 実施する( ) ・ 実施しない化学物質の濃度 ・測定する※測定しない○サイズ ※ 設計原図と同じ提出部数CADデータ※・原図: 部、複写図: 部提出しない ※・ ( )提出するCAD図面の作成にあたっては建築課「建築・設備CAD図面作成要領」に基づいて作成する。

・ ()○紙出力不要※ 図示による※ビニルシート ※ 合板等 ・ ( )・ ( )*備品等の移動及び養生機材搬入搬出通路の養生・ ( )※ ビニルシート ※ 合板 ・ ( )※ 図示による*アスベスト撤去作業に伴う安全対策 ※ 図示による ・ ( )* *機器撤去跡の孔及び変色等の補修並びに床補修等床、壁、天井等の撤去後の開口部の補修方法及び仕上げの仕様※ 図示による ・ ( )※ 図示による ・ ( )* * 建物引き渡しまでの電気、水道、ガス等の料金(基本料金、電気主任技術者委託料を含む)は、協議の上、各工事受注者が負担する。

低入札価格調査対象工事(施工体制台帳の提出が義務づけられている工事は除く)においては、下請負契約書(写)を添付すること。

2)下請負者は、当該下請負工事の施工能力を有すること。

3)下請負者は、建設業法に基づく営業停止の期間中でないこと。

4)下請負者が愛知県の競争入札参加資格者である場合には、愛知県建設工事等指名停止取扱要領に基づく指名停止期間中でないこと。

5)下請負者は、「安城市工事請負契約等にかかる入札参加資格停止要綱」に掲げる排除措置の措置要件に該当しない者であること。

受注者は、下請負に付する場合には、次の各号に掲げる要件をすべて満たさなければならない。

1)受注者が、工事の施工につき総合的に企画、指導及び調整するものであること。

仮設の方法は施設及び監督員と協議する。

* 現場代理人においては、請負者との直接的な雇用関係があること。

* 電気工事の保険の種類は、火災保険又は組み立て保険とする。期間は、工事資材の現場搬入の日から工事目的物の引渡しの日までとする。(特に定めのない限り、契約上の工事完成期日経過後14日間とする。)保険金受取人(被保険者)は、受注者とする。

* 工事施工中に事故が発生した場合には、直ちに監督員に通報するとともに、事故発生報告書を監督員に速やかに提出すること。

工事中の建築物その他工作物または施設については、東海、東南海地震注意情報が発表された場合、安全対策を講じた上で、原則として工事を中止する*ものとする。

*施工体制については「施工体制の適正化に向けての現場点検の手引き(案)」によること。

* *建設業法第24条の7第1項の規定により作成した施工体制台帳(同項の規定により記載すべきものとされた事項に変更が生じ項に変更が生じたことに伴い新たに作成されたものを含む。)の写しを監督員に提出すること。

*下請契約を締結する場合においては、下請金額に関わらず施工体系図を作成し、工事現場の工事関係者及び公衆が見やすい場所(仮囲いなど)に掲示する。

「建設工事に伴う騒音振動対策技術指針(建設大臣官房技術審議官通達)」及び関連法規の規定を厳守し施工する。また、騒音規制法、振動規制法の規制の*対象となる作業(特定建設作業)及び下記に指定した建設機械については、「低騒音型、低振動型建設機械の指定に関する規程」(建設大臣告示)により指用する。

*建設機械名: 作業名:なし ・ 有り ※(対象機種:バックホウ、車輪式トラクターショベル、ブルドーザー、発動発電機、空気圧縮機、油圧ユニット、ローラー類、ホイルクレーン(いずれもディーゼルエンジン出力7.5~260KW))排出ガス対策型建設機械の適用 再資源化等報告書http://www.pref.aichi.jp/kensetsu-kikaku/gijyutsu/kenchiku-tebiki23.pdf【改修1.4.6】【改修1.6.2】撤去・更新時のフロン等の扱い**機器及び材料機材の品質等 1.4.2第4節再使用品 【改修】1.4.3*標準仕様書、図面等により指定された機材等以外で試験の必要な機材 ・( )機材の検査に伴う試験 1.4.6施 工技能士 1.5.2第5節適用職種 作業範囲作業内容資格(技能検定における選択作業)* ・ 適用する※適用しない機械設備工事の配管配管工事の施工 1級配管技能士 (建築配管作業)1.5.4 施工の検査等技術検査 1.6.2工事検査及び技術検査 第6節3章 養 生 【改修】4章 撤 去 【改修】・ 図示による・ ( )4.2.4 撤去跡補修等【改修】その他仮 設*光熱水費*現場代理人*火災保険等加入*方法等事故報告* *施工体制*施工体制台帳*施工体系図*騒音・振動対策*排出ガス対策型建設機械受注者は、軽油を燃料とする特定特殊自動車の使用にあたって、燃料を購入して使用するときは、当該特定特殊自動車の製作等に関する事業者まの購入伝票を求められた場合、提示しなければならない。なお、軽油を燃料とする特定特殊自動車の使用にあたっては、下請負者等に関係法令等たは団体軽油(ガソリンスタンド等で販売されている軽油をいう)を選択しなければならない。また、監督員から特定特殊自動車に使用した燃料http://www.pref.aichi.jp/kankyo/taiki-ka/car/yoko/faq/)に基づき、対象地域外からの流入車も含め、車種規制非適合車の使用抑制に努める工事場所が「自動車NOx・PM法」の規制対象地域内においては、「貨物自動車等の車種規制非適合車の使用抑制等に関する要綱」(愛知県:特定特殊自動車の燃料抑制等に関する要綱規制非適合車の使用貨物自動車等の車種* **ものとする。

*を遵守させるものとする。

【改修1.8.3】【改修1.8.4】【改修1.8.3】第1編 一 般 共 通 事 項第1編 一 般 共 通 事 項* ・ 週間工程表 ・ 月間工程 ・ 工種別工程表 ○○実施工程表の補足として提出 ・ ( )各2 (契約図は契約後速やかに提出)1部- 部1部 部- 部-1.本工事は電子納品の対象工事とする。

○*アスベスト含有建材は、大気汚染防止法の改正(平成26年6月1日施行)に基づき、適正に対応すること 変圧器(絶縁油中の濃度0.5mg/kg以下のものは対象外)PCBを使用している機器材料は、適切な容器に収めた上で引渡しを要する。撤去した機器のメーカー名・型番・製造年月日を記載したリストを作成して施設保全課へ提出する。

*上記以外においても、PCB混入の恐れがある場合は、監督員と協議の上、確認すること。

図面名図面番号図面場所日付縮尺一級建築士事務所登録 愛知県(い)第7993号一級建築士登録 第112309号 伊井 伸名古屋市中区丸の内3-6-27 EBSビル8F株式会社物件名2018. 12A1= N /SA3= N /Sえのき保育園中規模改修ほか管工事都市造形研究所機械設備 特記仕様書(2)M-02備 考( )表2.3.5()特 記 事 項( 仕様( ))( 仕様( ))管及び機器の保温施工種別Aの場合 ※ A1(シートタイプ) ・ A2(ジャケットタイプ)共同溝の保温種別 ( )節 ・ 項 目 編表2.3.2 注11(イ)~(リ)で保温を行うもの表2.3.2 注9(イ)~(チ)で保温を行うもの外装材(冷媒管に断熱材被覆銅管を使用した場合)保温ケース(冷媒管の保温外装)を使用する場合・ 使用する ・ 使用しない( )イ イ イ イ イロ ロ ハロ ロ ロ ハ ハ※( )( )( ) アルミニウムペイント給湯管(膨張管含む)共同溝の保温種別貯湯タンク鋼板製タンク排水及び通気管給水管保温材の厚さ工事の保温3.1.6※仕様書で指定したもの以外で防錆処理を行うもの ※ 図示による・ ( )調合ペイント塗装の箇所 ※仮設工事関連工事防 錆防 錆塗 装3.2.23.2.2第1節第4章3.2.1.13.2.1一般事項塗装及び防錆工事 第2節 アルミニウムペイント塗り 塗料 ※JIS K 5492 ・ ( )表2.3.10(改修は表2.3.3)によるJIS K 5516 1種保温材の厚さ(空調設備工事、給排水衛生設備工事) 寒冷地等で表2.3.7によらない場合 ( )鋼板製タンクの保温 ・ 行う (仕様: ) ・ 行わない給排水衛生設備3.1.5区分 保温の種別 備考備 考・()・()図示による ※・ 室内気流及びじんあい測定※ 1.2.2.1によるJIS K 5492通達)による。

1 編 第 編 節 ・ 項 目表2.1.8による( )※※指定機器表2.1.6の機材で、△印を適用するもの200V三相誘導発電機の始動方式接点及び端子 ・ 水量調整・ 騒音測定・ 風量調整 適用項目インバーター制御を行う場合の制御及び操作盤1.2.2.11.2.1第2節第2章1.3.2第3節配管工事総合調整総合調整制御及び操作盤電動機電動機及び制御盤一般事項 第1章表2.1.8により設ける接点及び端子で、△印を適用するもの表2.1.7により設ける表示等で、△印を適用するもの薬液注入工法により地盤の改良を行う場合は、「薬液注入工法による建設工事の施工に関する暫定指針」(建設省事務次官 ・ 室内外空気の温湿度測定 ・ 飲料水の水質の測定特 記 事 項表2.1.5による( )㎡程度( )㎡程度(改修2.2.1)・ ( )・ 機械式(表2.2.11)・ ステンレス鋼製設置しない・ アルミニウム合金製仕様 ( )メカニカル接合電気融着接合メカニカル接合抜取率 表2.2.16による(改修は表2.2.2)( )m以下構外搬出 ※・ ( )・ ( )・ ()図示による図示による※ ※図示による ※図示による ※ハ ハ備考 [表2.3.2]No.2b No.2a( ) 管材・ 電気式・ 設置しない・(箇所: 、使用:) 接合 ※標準図(異種管の接合容量)による ・図示による 設置箇所及び仕様方式遮断弁の駆動方式・ 設置する 2.2.192.2.162.2.12緊急遮断弁装置量水器絶縁継手配管材料設置箇所( )( )ファンコイルユニットと冷温水管の接続部 ・ 流量調整弁を設置 ・ 定流量弁を設置 ・ ( )絶縁継手※ 合成樹脂製空調機用トラップの形式接着接合( )熱融着接合電気融着接合※ ※接着接合溶接部の検査接合接合給水管の接合伸縮継手の設置箇所排水管の接合第4節【改修】2.2.112.2.242.2.202.5.102.5.162.5.152.5.132.5.12第5節ビニル管溶接接合耐火二層管ポリブテン管架橋ポリエチレン管管の接合注意事項既設配管の再生一般事項配管施工の一般事項不凍水栓柱水栓柱・ 図示による ・ ( )※ 無 必要箇所図示による ※地盤対策埋設部分の舗装等のはつり及び復旧工事埋設給水本管の分岐、曲り部等の衝撃防護措置2.6.3第7節第6節2.7.32.7.1土中埋設防食処置一般事項埋設配管吊り及び支持勾配、吊り及び支持・ 行う( ) この節によらない保温工事システム全体の試験イ イ イ イロ ロ ロ ロイ イロ ロ冷媒管低圧蒸気管冷水・冷温水ヘッダー温水・還水タンク、熱交換器、膨張タンク冷水・冷温水タンク冷水・冷温水管(膨張管含む)温水管(膨張管含む)区分 保温の種別【改修】第7節第1節3.1.1第3章【2.7.1】【改修】2.5.13.1.4工事の保温空気調和設備一般事項保温工事保温、塗装及び防錆工事一般事項一般事項試 験コンクリート埋設イ イ イロ ロ ロ消音内貼ダクト温水・蒸気ヘッダーゴム輪接合既設配管の撤去範囲鋼管類(合成樹脂などで外面を被覆された部分は除く)及び鉛管はプラスチックテープ1/2重ね1回巻きとする。

ただし、排水に使用する鋼管類についてはプラスチックテープ1/2重ね1回巻きとする。

建設発生土の処理地中埋設標(屋外埋設管の分岐及び曲り部)の設置箇所表2.2.20(改修は表2.2.6)の形鋼振れ止め支持で不要となる箇所のうち特記により必要とする場合・ 行わない舗装仕様施工範囲・ ( )支持間隔ゴム輪接合・ 人造石とぎ出し製4.1.1薬液注入工法 *【改修1.2.1】* * * *・() 図示による ※・() 図示による ※・() 図示による ※【改修1.3.2】第1節2.1.2 管及び継手冷温水及び冷却水用*( )ステンレス鋼管のメカニカル形管継手の種類( ) 管材蒸気、高温水及び油用*ブライン用*ブライン温度が-10℃を下回る場合の氷蓄熱用ブライン管及び継手( )*多湿箇所等に使用する断熱材被覆銅管の断熱厚さ冷媒用( ) 管材( )( )管材給水、給湯及び消火用*ステンレス鋼管のメカニカル形管継手の種類( )( ) 管材排水及び通気用**配管付属品第2節2.2.7 伸縮管継手鋼管用・ ベローズ形(JIS B 2352) 種類 ・ スリーブ形(SHASE-S003)*・ 直読式 ・ パルス式 ・ ( )・ ( )緊急遮断弁装置* *本体2.2.24 水抜栓スリーブ 2.2.24 スリーブ* *・ 約70㎜角で全長約1,300㎜寸法*・ ( )・ 全長約1,500㎜寸法・ ( )・ 全長約1,500㎜寸法・ ( )・ 2.2.27(b)による・ ( )[表2.2.1][表2.2.3][表2.2.4][表2.2.5][表2.2.6]*計器その他第3節2.3.6 遠隔油量指示計・ 図示による ・ 磁歪式液面計 ・ 抵抗変化式液面計遠隔油量指示計・ 図示による ・ 不要 ・ 要副指示計*2.3.8 瞬間流量計流量計・ ( ) ・ 固定形 ・ 着脱可能形*建築物導入部分で不動沈下のおそれのある部分(排水、通気配管 除く)の施工※ 図示による ・ 標準図(建築物導入部の変位吸収配管要領)による ・( )* * *施工前の劣化状態の調査*2.4.2及び冷却水配管冷温水、ブラインを行う場合の* * * * * *・ 図示による ・ ()非破壊検査 ・ 行わない・ 行う (検査種類 :)* * * * * * * *・ () 図示による ※鋼管類(合成樹脂などで外面を被覆された部分は除く)はペースト塗布の上ペトロラタム系防食テープ1/2重ね1回巻き及びプラスチックテープ*(JIS Z1901厚さ0.4㎜)1/2重ね1回巻きとする。

* *・ ( )* * *図示による ※・ ( )既設配管との接続部等、既設配管を含む部分の試験方法及び試験圧力【改修】第8節【2.8.2】既設配管の撤去撤 去・・・・・・・・・・ ・ハ イ ロ・ ・ ・・・ ・ ・ ・・・・・*冷媒管の保温化粧ケースの材質 ()・ ・ ・ ・ ・・ ・ ・*表2.3.5 注5(イ)~(ル)で保温を行うもの ( 仕様())管及び機器の保温施工種別aの場合 ※ a1(シートタイプ) ・ a2(ジャケットタイプ)塗装 表2.3.10(改修は表2.3.3)以外の箇所に塗装を行う場合・ 図示による ・ ( )塗料種別 調合ペイント塗り 塗料 ※JIS K 5516 1種 ・ ( )( ) ・ 防音シート ・根切土の中の良質土※【改修 表1.2.3】防護ネット(JISA8960)他工事と共同設置無・ ・※C種 ※設けない設けない山砂の類有B種脚立足場・※※・・・A種防護シート(JISA8952)設ける ㎡程度)・ ・ ※仕上げ塗装等設ける( ・設計基準強度・ 18N/mm2 ・ ( )・ 図示による埋戻し土及び盛土仮設間仕切り種別外部足場内部足場渡り廊下、墜落防護さく等の足場及び装備機材を設置する。

屋根面からの墜落事故防止対策として、必要に応じて、JIS A8971(屋根工事用足場及び施工方法)に基づき、建方作業台、足場方式により行う。

場の組立て、解体又は変更の作業は、「手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」の2の(2)手すり据置方式又は2の(3)手すり先行専用「手すり先行工法等に関するガイドライン」により、「働きやすい安心感のある足場に関する基準」に適合する手すり、中さん及び幅木の機能を有する足足場を設ける場合は、「「手すり先行工法に関するガイドライン」について」(平成21年4月24日厚生労働省労働基準局長 基発第0424002号)に規定する建設現場標識* * * * * * * *一般事項コンクリート工事一般事項土工事材料置場その他受注者事務所、監督員事務所の規模一般事項*4.4.1第4節2.2.1第2節第1節【改修】1編2節 足場その他移動式足場・ 移動式昇降足場 ・ 高所作業車 ・設置するシート等別契約の関係受注者の設置する足場 ・ 枠組足場 ・ ・既存建物内の一部 ・パソコン ・ プリンター ・ FAX ・ 複写機 ・**仮設物の設置場所受注者事務所(設ける場合)構内(従業員宿舎除く) ※構外 ・材料置場構内 ※構外 ・その他仮設物構内(従業員宿舎除く) ※構外 ・建設現場標識の設置【改修】1編2.2.3 仮設間仕切り*○○【改修7.1.1】【改修】1編3節 監督員事務所等再生コンクリート砂・ 他現場の発生土の中の良質土 ・( )・○細粒改良土単管足場 ・ くさび緊結式足場 ・ 枠組足場 ・ ・単管足場 ・ 仮設ゴンドラ ・ ・くさび緊結式足場・高所作業車( )・( )移動式足場建設発生土の利用の指定 ※ 無 ・ 有( )に搬出し、利用するものとする。*建設発生土の処理 処分にあたっては「リサイクルガイドライン」に基づき、適正に処理する。*処分地の指定 ※ 無(自由処分) ・ 有 ( )に搬出し、利用するものとする。

スランプ ・ 18cm ・ ( )・ 図示による鋼材工事【改修】4章 はつり及び穴開け第6節【1節】 一般事項共通事項 【4.1.1】穴開け及び補修 【4.1.3】既設基礎の解体はつり 【4.1.5】【改修】5章 インサート及びアンカー【1節】 一般事項共通事項 【5.1.1】機器の固定 【5.1.2】【2節】 施 工確認試験 【5.1.3】穿 孔 【5.2.1】埋設物調査 ・ 行う( ・ 放射線透過検査 ・ ( )) ・ 行わない貫通場所及び口径 ( )* *解体基礎の仕様(有筋・無筋、防水・非防水、寸法等) ※ 図示による ・( ) *基礎の解体・撤去後の床面仕上げ及び補修※ 図示による ・( ) *既存インサート及びアンカーボルトを使用する場合の引張強度確認試験 ・ 行う ・ 行わない給湯設備に使用するアンカーは平成24年国交省告示第1447号による。

* *アンカーの耐震計算を行う機器 ※ 図示による ・( ) *埋込み配管等の探査の範囲及び方法 ( ) * * *あと施工アンカーの性能確認試験 ・ 行う ・ 行わないあと施工アンカーの施工後確認試験 ・ 行う ・ 行わない【改修】6章 基礎工事【1節】 一般事項共通事項 【6.1.1】機器用基礎 ・ 新設(仕様 ) ・ 既設再使用 ※ 図示による * *標準基礎の場合 基礎の大きさ・ (×) ※ 図示による 基礎・ 標準基礎 ・ 防振基礎 ※ 図示による* 基礎の打ち増し及び補修 ※ 図示による ・ ( )* 防水層の補修 ( )第2編 共 通 事 項第2編 共 通 事 項第 3 編 空 気 調 和 設 備 工 事第1章 機 材第1節 ボイラー及び温風暖房機1.1.4 小型・簡易貫流ボイラー1.1.8 バーナー1.1.9 鋼板製煙道1.1.10 ばい煙濃度計1.1.12 給水軟化装置* 複数台一括管理※ 行う・ 行わない* 薬液注入装置の適用・ 有・ 無 ※ 図示による・ ()* オイルバーナー 燃焼制御方式 ・ オン・オフ制御方式 ・ ハイ・ロー制御方式 ・ 比例制御方式* * ばい煙濃度計の取付座、ばいじん量測定口、伸縮継手及び掃除口※ 図祖による ・ ()* 煙道の鋼材厚さ※ 3.2mm・ () ・ 図示による* 投光器及び受光器※ 送風機付 ・ () * イオン交換樹脂筒※1筒式 ・ ()* 運転方式 ※ 自動式 ・ 手動式* 付属品 処理水用高度測定器・ 要(仕様:※ 図示による ・())ガスバーナー 燃焼制御方式 ・ オン・オフ制御方式 ・ ハイ・ロー制御方式 ・ 比例制御方式【改修】1節 機 器【1.1.2】 試 験第3節 冷凍機1.3.1 チリングユニット* 分割搬入を行う機器の試験・ 行う() ・ 行わない* 圧縮機のインバーター制御・ する ・ しないモジュール形 ・ 有 ・ 無 ・ 図示による* 氷蓄熱用への適用・ 有 ・ 無 ・ 図示による* 電動機 始動方式・ () ・ 図示による* 冷媒 ・ () ・ 図示による *成績係数 数値・ ( ) ・ 図示による* 圧縮機のインバーター制御 ・ する ・ しない* 氷蓄熱用への適用・ 有 ・ 無 ・ 図示による* 電動機 始動方式・ () ・ 図示による* 冷媒 ・ () ・ 図示による *成績係数 数値・ ( ) ・ 図示による1.3.2 空気熱源ヒートポンプユニット* 圧縮機のインバーター制御 ・ する ・ しない* 氷蓄熱用への適用・ 有 ・ 無 ・ 図示による* 電動機 始動方式・ () ・ 図示による* 冷媒 ・ () ・ 図示による *成績係数 数値・ ( ) ・ 図示による1.3.3 遠心冷凍機* 進相コンデンサー(高圧電動機盤)・ 設置する() ・ 設置しない【改修7.1.1】【改修7.3.1】4.6.2 材 料屋外部分の鋼材の仕上 ※ 溶融亜鉛めっき(2種35) ・ 溶融亜鉛めっき(2種50) ・ ステンレス鋼製(SUS 304) *【改修7.5.2】2.4.22.5.17異種管の接合鋼管とステンレス鋼管、

銅管と鋼管の接合 ※標準図(異種管の接合要領)による ・図示による* * **モジュール形 ・ 有 ・ 無 ・ 図示による*平成30年4月1日改訂図面名図面番号図面場所日付縮尺一級建築士事務所登録 愛知県(い)第7993号一級建築士登録 第112309号 伊井 伸名古屋市中区丸の内3-6-27 EBSビル8F株式会社物件名2018.

12A1= N /SA3= N /Sえのき保育園中規模改修ほか管工事都市造形研究所M-03機械設備 特記仕様書(3)備 考 特 記 事 項 編 備 考 節 ・ 項 目 編 節 ・ 項 目 特 記 事 項( )第 4 編 自 動 制 御 設 備 工 事No.3b No.3a数値 () 成績係数 1.5.9第3編 空 気 調 和 設 備 工 事第3編 空 気 調 和 設 備 工 事* 容量制御 ・ インバーター制御方式とする ・ インバーター制御方式にしない* 氷蓄熱用への適用・ 有 ・ 無 *熱回収の適用・ 図示による・ 有 ・ 無 ・ 図示による* 電動機 始動方式・ () ・ 図示による* 冷媒 ・ () ・ 図示による *成績係数 数値・ ( ) ・ 図示による1.3.4 スクリュー冷凍機* 進相コンデンサー(高圧電動機盤)・ 設置する() ・ 設置しない1.3.5 吸収冷凍機* 成績係数 数値・ ( ) ・ 図示による1.3.6 吸収冷温凍機* 排熱熱交換器 ・ 有 ・ 無 * 排熱投入型再生器 ・ 有 ・ 無*成績係数 数値※グリーン購入法に定める数値 ・ () ・ 図示による* 燃焼削減率 数値 Q () Q ( )* 本体 高温再生器・ 煙管式 ・ 液管式GO G1* バーナー ・ オイルバーナー ・ ガスバーナー ・ 木質バイオマス燃料使用バーナー ・ 図示による* 成績係数 数値・ ( ) ・ 図示による* ポンプ ケーシングの材質 ・ FC200以上 ・ SUS304 ・ SCS13 ・ 図示による1.3.7 吸収冷温水機ユニット 電動機 JIS C4212 ・ 適用する ・ 適用しないフート弁 口径 ( )mm( )冷却塔(放熱用) ・ 設ける ・ 設けない補機付属装置等( )・ 設置する ・ 設置しない構 成1.4.61.4.2第4節補機付属装置等コージェネレーション装置構成 ・ 温水熱交換器 ・ 排ガスボイラー ・ 排ガス熱交換器 ・ 熱回収用ポンプ ・ 図示による制御盤 冷却塔及び冷却水ポンプの制御 ・ 組込む ・ 組込まないタンク冷 媒総合効率熱回収装置第5節1.5.71.5.51.4.141.4.7氷蓄熱ユニット* * * * *熱回収用ポンプ ケーシングの材質 ・ FC200以上 ・ SUS304 ・ SCS13 ・ 図示による温水熱交換器 多管形熱交換器 付属品 鉄はしご ・ 要 ・ 不要 ・ 図示による* 電動機 JIS C4212 ・ 適用する ・ 適用しないフート弁 口径 ( )mm* *数値 発電出力量()排熱回収量() 燃料投入熱量(低位発熱量)気密又は満水試験 ・ 有 ・ 無安全弁試験 ・ 有 ・ 無試 験 1.4.16*氷生成装 1.5.6冷媒 ・ () ・ 図示による *成績係数 数値・ ( ) ・ 図示による* 種類 スタティック形 ( ・ 内融式 ・ 外融式 ・ カプセル式 ) ・ ダイナミック形*タンクの材質 () * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * *第6節冷却塔第7節空気調和機1.6.7 冷却塔用薬液注入装置薬液注入装置の適用※ 図示による ・( )1.7.1 ユニット形空気調和機1.7.1.1(1)に挙げられたもの以外で必要な部材※ 図示による ・()許容騒音レベル ※ 表3.1.7による ・ ()低温で大温度差の送風・ 行う(コイル出口温度 ※ 14℃ ・( )) ・ 行わない加湿器 加湿方式 ・ 蒸気噴霧式 ・ 水加圧噴霧式 ・ 水気化式 ※ 図示による送風機 設計風量が[表3.1.8]の送風機の吐出口風速を超える場合1.7.2.1(2)に挙げられたもの以外で必要な部材 ※ 図示による ・ ()床吹出形の空気調和機・ 1.7.2.1(5)による ・ 図示による ・ ()エアフィルター メインフィルター ・ 折込み形(1.8.2)の薄型 ・ 電気集塵器(パネル形)(1.8.5)制御盤 ・ 第2編1.2.2による ・ ( )ドレンパン サブドレンパン・ 設置する ・ 設置しない ※ 図示による床置屋内機の形式 ・ FRV ・ FRH ・ FIH ・ FRL ・ FIL ※図示による構成(屋内機)補助加熱器 ・ 組込む( ・ 温水コイル ・ 蒸気コイル ・ 電気ヒーター) 加湿器 ・ 組込む・ 組込まない※ 図示による圧縮機 ・ 室内機※ 室外機ろ材ユニット ・ 再生式 ・非再生式 ・ 図示 * ろ材交換形・ 適用 ・ 不適用 ・ 図示【改修3.1.7】【改修3.1.8】1.7.2 コンパクト形空気調和機加湿器 加湿方式 ・ 蒸気噴霧式 ・ 水加圧噴霧式 ・ 水気化式 ※ 図示による送風機 設計風量が[表3.1.8]の送風機の吐出口風速を超える場合エアフィルター パネル形エアフィルター ろ材ユニット ・ 再生式 ・ 非再生式 ※図示による1.7.5 パッケージ形空気調和機冷媒 ※ 図示による ・( ) * 冷媒管 ※ 2編2.1.2による ・ ()成績係数※ 図示による ・( ) ・ CIS ・ CID ・ CK-1 ・ CK-2 ・ CK-3 ・ CK-4 ・ FIO ・ CIO ※ 図示による屋内機の構成 天井吊隠ぺい形の付属品 ※ 図示による ・吹出口 ・吸込口 ・エアフィルター外気処理ユニット 形式 ・天井吊(隠ぺい)形 ・床置き ・図示によるリモートコントローラー※ 集中管理リモコン及び個別リモコンを備えたもの ・ ( ) 集中リモコンの機能表3.1.12の表中の△印で適用するものる ( )屋外機運転時の廃熱を有効利用する温水取出機能・ 備える ・ 備えない ※ 図示による 屋外機(冷房能力45kW 以上)に消費電力自給装置 ・ 備える ・ 備えない ※ 図示による 電源自立型空調GHP ・ 適用する ・ 適用しない ※ 図示による構成 屋内機 加湿器 ・ 組込む ・ 組込まない ※ 図示による 屋内機 天井吊隠ぺい形の付属品※ 図示による ・ 吹出口 ・ 吸込口 ・ エアフィルター形式 ・ 中性能(・ 標準形 ・ 薄形) ・ 高性能(・ 標準形 ・ 薄形) ・HEPAフィルター(・ 標準形 ・ 薄形)・ 図示による駆動装置 回転数制御装置 ・ 組込む ・ 組込まない・ 図示による 付属品 運転表示 ・ 要 ・ 不要 操作スイッチ ・ 要 ・ 不要隠ぺい形付属品※ 図示による ・ 吹出口 ・ 吸込口 ・ エアフィルター方式・ 温水式 ・ 電気式・ 図示による 温水式床暖房 温熱源 ・ ガス温水熱源機 ・ ヒートポンプ給湯器 ・ ( )温熱源を複数台接続する場合・ 図示による ・ ( )温水式放熱器本体 ・ 温水パネル式・ 温水マット式電気式床暖房 発熱ユニット・ 発熱ボード ・ 発熱シート ・ 図示によるケーシング 下部の水抜き穴 ・ 設ける() ・ 設けない ・ 図示による ・( )電動機 JIS C 4212(高効率低圧三相かご形誘導電動機) ・ 適用する ・ 適用しない※ 図示による1.7.3 ファンコイルユニット隠ぺい形 備えるもの ・ 吸出口 ・吸込口 ・ エアフィルター*1.7.6 マルチパッケージ形空気調和機1.7.7 ガスエンジンヒートポンプ式 空気調和機 ・ 組込まない※ 図示による ・( ) ろ材交換形 ・ 適用 ・ 不適用 ※図示による 屋内機の形式 ・ FRV ・ FRH ・ FIH ・ FRL ・ FIL ・ WR ・ CR CRK構成(屋内機)補助加熱器 ・ 組込む( ・ 温水コイル ・ 蒸気コイル ・ 電気ヒーター) ・ 組込まない※ 図示による ・( ) 加湿器 ・ 組込む・ 組込まない※ 図示による圧縮機 ・ 室内機※ 室外機冷媒 ※ 図示による ・( ) * 冷媒管 ※ 2編2.1.2による ・ () 個別リモコン 系統区分※ 図示による ・( )冷媒 ※ 図示による ・( ) * 冷媒管 ※ 2編2.1.2による ・ ()リモートコントローラー※ 集中管理リモコン及び個別リモコンを備えたもの ・ ( )表3.1.12の表中の△印で適用するものる

( )第8節 空気清浄装置1.8.1 パネル形エアフィルター1.8.2 折込み形エアフィルターろ材ユニット 性能 ※ 表3.1.13による ・ () * ろ材交換形・ 適用 ・ 不適用 ・ 図示第9節 全熱交換器1.9.2 回転型全熱交換器1.9.4 全熱交換ユニット第10節 放熱器等1.10.1 ファンコンベクター1.10.2 床暖房1.10.6 ガス温水熱源機第11節 送風機1.11.1 遠心送風機本体 ・ 単機能温水熱源機 ・ 給湯温水熱源機 ・ 図示による ・ ( )*型式 ・ 据置型 ・ 壁掛形 ・図示 給水方式 ・自動給水 ・手動 ・図示ケーシング 下部の水抜き穴 ・ 設ける() ・ 設けない ・ 図示による ・( )電動機 200V三相誘導発電機の始動方式 ※ 表2.1.5による ・ ()1.11.2 軸流送風機及び 斜流送風機**形式 ※ 遠心送風機 ・ 斜流送風機 ・ 軸流送風機・ 図示による ・( )1.11.4 排煙機*ケーシングの材質 ・ JIS G 5501のFC200以上 ・ JIS G 4305のSUS304 ・ JIS G 5121のSCS13 ・ 図示による* *フート弁 口径 ( )㎜*形式 ・ 横形 ・ 立形 ・ 渦流形 ・ 図示による*(真空ポンプ方式)形式 ・ 給水ポンプ2台(複式) ・ 給水ポンプ1台(単式) ・ 図示による*形式 ・ 循環ポンプ2台(複式) ・ 循環ポンプ1台(単式) ・ 図示による *制御方式還水タンクがない場合 循環ポンプが複式の場合の運転方法 ・ 図示による ・( )*形式 ・ 渦流形 ・ 歯車 ・ 図示による ・( )*還水タンク 蒸気管の接続口 ・ 要 ・ 不要 温度調整装置の取付座 ・ 要 ・ 不要*本体の材質・ SUS304・ SUS316 ・ SUS344・ 図示による ・( )*付属品 鉄はしご ・ 要 ・ 不要 ・ 図示による* *付属品 溶解栓 ・ 要 ・ 不要 ・ 図示による *形式 ・ 図示による ・( )*還水管、排水管の接続口・ 設ける() ・ 設けない ・ 図示による ・( )*排煙ダクト ※ 亜鉛鉄板製 ・ 鋼板製 ・ 図示による* *フード囲い ダンパー類の点検口・ 設ける() ・ 設けない ・ 図示による ・( )*取付けるコック等・ 黄銅製コック ・ 黄銅製プラグ ・ ステンレス製コック ・ 取付けない ・ 図示*グリス除去装置 ・ グリスエクストラクター ・ グリスフィルター ・ 図示による *シーリングデフューザー オートコーン上下機能付シーリングディフューザー ・ 適用する ・ 適用しない ・ 図示* *床吹出口 ケーシングに送風機及びモーターダンパーを組込む場合の材質 ・ () ・ 図示による*風量制御をDDCからの制御信号により・ 行う ・ 行わない・ () ・ 図示による *基礎 ・ 標準基礎 ・防振基礎 * 標準基礎 大きさ ・ 図示による ・( )*機器 設計用震度 ※表3.2.1(設計用水平震度)による ・ ( )*排ガス管、排ガスダクトの保温材の厚さ ・ ( )㎜・ 図示による*遠心送風機 床置形の据付 ※ 標準基礎(標準図(基礎施工要領(四))) ・ 防振基礎 ・ 図示 基礎の形式※ 図示による*防振基礎の場合 防振材 ・ () ・ 図示による 振動絶縁効率 ・ () ・ 図示 振動絶縁効率※ 80%以上 ・( )*長方形ダクト ・ アングルフランジ工法 ・ コーナーボルト工法 ・ 図示による *多湿箇所の排気ダクト 水抜管 ・ 設ける ・ 設けない ・ 図示による *ダクトの板厚厨房用排気ダクトの板厚 ・ ( ) ・ 図示による *コーナーボルト工法ダクトの適用工法 ・ 共板フランジ工法 ・ スライドオンフランジ工法 ・ 図示による *厨房用排気ダクトの板厚 亜鉛鉄板製の場合 ・ ( ) ・ 図示による *チャンバー 消音内貼 ・ 施す (仕様 )・ 施さない・ 図示による *風量測定口取付け位置※ 図示による・ ( )*ダクト内清掃 ・ 行う ・ 行わない ・ 図示による *ダクト清掃の工法 ・ ( )・ 図示による*既存状態の調査・記録する場所及び箇所数 ・ ( ) ・ 図示による *吹出口、吸込口、ダンパー等の清掃(再取付け前 ・ 行う ・ 行わない ・ 図示による *ダクト内粉じん捕集方法・ ( ) ・ 図示による ・( )*清掃後のダクト内面状態の記録写真記録場所 ( ) 箇所数 ( )*仮設ダクト ・ 設ける ・ 設けない ・ 図示による ・( )*撤去範囲 ※ 図示による・ ()*自動制御システム 構成及び機能 ※ 図示による ・ ( )*再使用品 ・ 有・ 無・ 図示による *中央監視制御装置との通信機能・ 有・ 無・ 図示による *盤類の改造 (1.2.2(a)(1)~(4)以外)・ 有 ( ) ・ 無・ 図示による ・( )*中央監視装置のソフトの追加、

変更及び機能変更・ 有 ( ) ・ 設けない ・ 図示による *電動弁 弁の耐圧 ※ 1.0MPa ・ () ・ 図示による *電気接点(開閉状態の遠方表示用) ・ 設ける() ・ 設けない ・ 図示による ・( )屋内用キャビネット※ 防錆処理を施した鋼板t=1.6㎜・ ステンレス鋼板t=1.2㎜設けない・ 図示による * *システムの構成及び機能 ※ 図示による・ ( )*構成 システム構成 ・ 中央処理装置 ・ 補助記憶装置 ・ グラフィックパネル ・ 操作器 ・ 操作卓 ・ 伝送制御装置 ・ 電源装置 ・ ( ) 形式 ※ 図示による ・ ( )*中央処理装置 主記憶部の記憶容量 ・ ( ) ・ 図示による*監視制御機能 ※ 図示による ・( ) ・ 監視機能・表示機能・操作機能 () 制御機能 ( ) データ管理機能 () 保全業務支援機能 ( )*補助記憶装置 形式 ※ 図示による ・ () *表示装置 ・ デスクトップ型 ・ 壁掛形 ・ コンパクト型 ・ 図示による *グラフィックパネル 形式 ・ 合成樹脂パネル ・ 鋼板パネル ・ 合成樹脂モザイクパネル ・ 図示による ・( ) 表示部 表示項目及び表示点数 ・ () ・ 図示による*操作卓寸法※ 図示による ・( )*電源装置 交流無停電電源装置 ・ 適用する() ・ 適用しない 停電保証時間( )*アナンシエータ ・ 適用する(表示点数:) ・ 適用しない第13節 タンク及びヘッダー1.13.2 環水タンク1.12.2 ボイラー給水ポンプ1.12.3 真空給水ポンプユニット1.12.4 真空給水ポンプユニット(エゼクター方式)1.12.5 オイルポンプ1.13.3 多管形熱交換器1.13.5 開放形膨張タンク1.13.6 空調用密閉型隔膜式膨張タンク1.13.7 オイルタンク1.13.9 ヘッダー第14節 ダクト及びダクト付属品1.14.1 一般事項1.14.6 吹出口,吸出口ボックス1.14.7 排気フード1.14.8 グリス除去装置第15節 制気口及びダンパー1.15.3 吹出口1.15.4 変風量ユニット2章 施 工第2節 ダクトの製作及び取付け2.2.1 一般事項2.1.19 コージェネレーション装置2.1.20 送風機2.1.20 ポンプ2.2.2 アングルフランジ工法ダクト2.2.6 排煙ダクト2.2.3 コーナーボルト工法ダクト2.2.7 ダクト付属品【改修】2.2.8 既設ダクトの再利用【改修】2.2.9 ダクト清掃【改修】4節 撤 去【2.4.5】 既設ダクトの撤去第12節 ポンプ1.12.1 空調用ポンプ第1節 機器の据付け及び取付2.1.1 一般事項電動機 200V三相誘導発電機の始動方式 ※ 表2.1.5による ・ ()還水タンクがある場合 循環ポンプが複式の場合の運転方法 ・ 図示による ・( )本体の材質 ・ 鋼板(エポキシ樹脂ライニング)・ SUS304・ 図示による ・( )ボックス ※ 亜鉛鉄板製 ・ グラスウール製 ・ 図示による 低温送風形シーリングディフューザー ・ 適用する ・ 適用しない ・ 図示防振基礎の場合 防振材 ・ () ・ 図示による 振動絶縁効率 ・ () ・ 図示 鋼板製の場合 ・ ( ) ・ 図示による 2章 機 材第1節 総 則1.1.1 一般事項【改修】第2節 自動制御機器1.1.2 調節部【改修】1.2.2 盤類の改造1.2.3 操作部第3節 自動制御盤1.3.3 キャビネット第4節 中央監視制御装置1.4.1 一般事項1.4.2 中央監視盤1.4.3 周辺装置1.4.2 端末装置第5節 計装用機材1.5.1 電気計装用機材【改修】2章 施 工*インターホン 適用及び設置場所 ※ 図示による ・ ()・ 適用しない*DDC 熱源用DDC機能 ※ ( )(表4.1.7による) ・ 図示による* *合成樹脂性可とう電線管(PF管)※ 単層管 ・ () ・ 図示による*電線管、配線等の撤去範囲※ 図示による ・ ()(ダイレクトデジタルコントローラ) 空調用DDC機能 ※ ( )(表4.1.8による) ・ 図示による VAV 用DDC機能 ※ ( )(表4.1.9による) ・ 図示による ファンコイルユニット用DDC機能※ ( )(表4.1.9による) ・ 図示による ユーザーターミナル機能※ ( )(表4.1.10による) ・ 図示による【5節】 撤 去【2.5.2】 既存設備の撤去【改修2.1.1】【改修2.1.9】【改修2.1.19】【改修2.1.19】【改修2.1.1】【改修2.1.1】【改修2.1.1】【改修2.1.2】【改修2.1.3】【改修2.1.6】【改修2.1.7】【改修2.1.7】【改修1.1.1】【改修1.1.1】本体 高温再生器 ・煙管式 ・液管式 *成績係数 数値 ※グリーン購入法に定める数値 ( ) ・図示によるエアフィルター パネル形エアフィルター ろ材ユニット ・ 再生式 ・ 組込まない※ 図示による平成30年4月1日改訂図面名図面番号図面場所日付縮尺一級建築士事務所登録 愛知県(い)第7993号一級建築士登録 第112309号 伊井 伸名古屋市中区丸の内3-6-27 EBSビル8F株式会社物件名2018. 12A1= N /SA3= N /Sえのき保育園中規模改修ほか管工事都市造形研究所M-04機械設備 特記仕様書(4)備 考 特 記 事 項 編(JIS A 4422)備 考(JIS A 5207)(JIS A 5532)(JIS A 5532)第 6 編 ガ ス 設 備 工 事節 ・ 項 目( ) ※ 次亜塩素酸ソーダ消毒装置 固定塩素剤消毒装置ノズル式※ 消毒装置消泡装置 消泡剤式第 8 編 浄 化 槽 設 備 工 事(表5.1.6)(1.5.5の当該事項によるもの)〃〃(改修2.2.1)No.4b No.4a(改修2.2.2.1)第7編 さく井設備工事・ 暖房便座・ 小便器分離型 小便器用節水装置暖房便座の付加機能 ・ 温水洗浄( ・ 貯湯式 ・瞬間式 ) ・ 温風乾燥 ・ 脱臭 ・ 擬音 ・ 図示大便器用便座 ・温水洗浄便座 ・ 小便器一体型節 ・ 項 目衛生器具ユニット衛生器具機 材1.1.3編第1節第1章浴室ユニット 1.1.4型式 ・ 手洗器一体型 ・ 手洗器分離型 自動供給式 ・ 適用する ・ 適用しない電源種別 ・ AC電源 ・ 乾電池 ・ 自己発電 手動スイッチ ・ 有 ・ 無 自動水栓 1.1.7第 5 編 給 排 水 衛 生 設 備 工 事特 記 事 項衛生陶器及び付属品 1.1.2 * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * *・ 図示による・ 普通便座 ・ 図示による洋風便器の付属品 ステンレス製シートペーパーホルダー ・ 要 ・ 不要 ※ 図示による紙巻器ワンハンドカット機能 ・ 要 ・ 不要 ※ 図示による大便器ユニット 大便器の種類及び洗浄弁の組合せ ・ ( ) ・ 図示による 給水管 ・ ( ) ・ 図示による 通気管 ・ ( ) ・ 図示による 排水管 ※ 塩ビ排水管 ・ () ・ 図示による ケーシング 化粧前板 ( ) 甲板の仕様 ( ) *小便器ユニット 小便器の種類及び節水装置の組合せ ・ ( ) ・ 図示による 給水管 ・ ( ) ・ 図示による 通気管 ・ ( ) ・ 図示による 排水管 ※ 塩ビ排水管 ・ () ・ 図示による*洗面器ユニット 洗面器の種類 ・ ( ) ・ 図示による給湯管 ・ 要 ・不要 配管材 ・ ( ) ・ 図示による 壁掛型汚物流しユニット 汚物流しの種類、シャワー付き水栓及び給湯方式 ・ ( ) ・ 図示による 配管材 ・ ( ) ※ 図示による 仕様等 ※ 図示による ・ 仕様 床 () 壁 () 天井 () 水栓 給水・給湯管 ・ 要 ・ 不要 浴槽 材質、

大きさ ( ) 高断熱性能 ・ 要 ・不要 排水トラップ( )タオル掛け ( ) 浴槽ふた(プラスチック製) ・ 要 ・ 不要 照明の種類 ( ) 付属品の仕様 建具 ( ) 鏡 ( )仕様等 ※ 図示による ・ 仕様 床 () 壁 () 天井 () 水栓 給水・給湯管 ・ 要 ・ 不要 浴槽 材質、大きさ ( ) 高断熱性能 ・ 要 ・不要 排水トラップ( )タオル掛け ( ) 浴槽ふた(プラスチック製) ・ 要 ・ 不要 照明の種類 ( ) 付属品の仕様 建具 ( ) 鏡 ( ) 紙巻器 ( )シャワーカーテン ( ) 化粧棚 ( )コンセント ( ) 石けん受け・握りバー( )複合浴室ユニット 1.1.5* * * * *操作方式 ・ 手動式 ・ 電気開閉式( ・ センサー式 ・ タッチスイッチ式 )大きさ・ ()※ 図示による大きさ・ ()※ 図示による【改修】1節 機器・器具【1.1.2】 試 験*分割搬入の必要のある機器の試験 ・ 行わない ・ 行う ( )第2節 ポンプ1.2.1 揚水用ポンプ(横形)1.2.2 揚水用ポンプ(立形)1.2.3 小形給水ポンプユニット1.2.4 水道用直結加圧形ポンプU1.2.5 深井戸用水中モーターポンプ1.2.7 汚水、雑排水及び汚物用水中モーターポンプ1.2.8 消火ポンプユニット第3節 温水発生機等1.3.3 コージェネレーション装置1.3.4 ガス湯沸器1.3.5 潜熱回収型給湯器1.3.6 貯湯式電気温水器1.3.7 ヒートポンプ給湯器1.3.8 排気筒1.3.9 太陽熱集熱器1.3.10 太陽熱蓄熱槽第4節 タンク1.4.2 タンク付属品 フート弁 呼び径 ・ () ※ 図示による付属品 フート弁 呼び径 ・ () ※ 図示による制御方式 ・ 吐出し圧力一定制御 ・ 末端圧力推定制御 ※ 図示による運転方式 ・ () ※ 図示による24時間強制ローテーション機能 ・ 有 ・ 無付属品 フート弁 呼び径 ・ () ※ 図示による水道用直結加圧形ポンプユニット 逆流防止装置 設置位置 ※ 吸込側 ・ () ・ 図示による付属品 揚水管の材質 ・ () ※ 図示による 制御ケーブルの長さ ・ ( ) ・ 図示による 水中ケーブルの長さ ・ () ・ 図示によるケーシングの材質 ・ FC150以上、CAC406、SUS304又はSCS13 ・合成樹脂製 ・ 図示による羽根車の材料 ・ FC150以上、CAC406、SUS304又はSCS13 ・合成樹脂製 ・ 図示による*電動機の極数 ※ 4極 ※ 6極 ・( )極*着脱装置・()・ 図示による付属品 ストレーナー ・ 要 ・ 不要 ・ 図示による 水中ケーブルの長さ ・ () ・ 図示による*付属品 フート弁 呼び径 ・ () ※ 図示による*貯湯タンク容量 ・ () ・ 300L以上 ・ 図示による給湯方式 ・ 貯湯式 ・ 瞬間式 ・ 図示による熱効率 ※ 90%以上(基準総発熱量) ・ () ※ 図示による* * * * *制御盤 節電機能 ・ 組込む ・ 組込まない ・ 図示による貯湯タンク容量 ・ () ・ 図示による形式 ・ 平面形 ・ 真空ガラス管形 ・ 図示による補助熱源・ 組込む ・ 組込まない ・ 図示による頂部の形状(外気開放の場合) ・ () ・ 図示によるケーシングの材質 ・ 亜鉛鉄板 ・ アルミニウム板 ・ ステンレス鋼板 ・ 図示によるケーシングの材質 ・ 亜鉛鉄板 ・ アルミニウム板 ・ ステンレス鋼板 ・ 図示によるFRP製一体形タンク 給水栓用配管の接続口 ・ 設ける ・ 設けない ・ 図示によるFRP製パネルタンク 給水栓用配管の接続口・設ける・設けない ・図示による ※複合板形パネルタンク・単板形パネルタンク・ 図示による鋼板製一体形タンク 乾燥方法 ※加熱硬化 ・( ) ・図示による 給水栓用配管の接続口 ・設ける ・設けない ・図示によるステンレス鋼板製パネルタンク(溶接組立型) 保温(タンク外部) ・ 設ける ・ 設けない ・ 図示による 給水栓用配管の接続口 ・ 設ける ・ 設けない ・ 図示によるステンレス鋼板製パネルタンク(ボルト組立型) 保温(タンク外部) ・ 設ける ・ 設けない ・ 図示による 給水栓用配管の接続口 ・ 設ける ・ 設けない ・ 図示による*電気防食措置 ※ 外部電源方式 ・ 流電陽極方式 ※ 併用方式(マンホール部、管板部) ・ 図示による1.4.4 給湯用膨張・補給水タンク第5節 消火機器1.5.3 連結送水管1.4.2 屋外消火栓1.4.2 スプリンクラー1.4.2 泡消火1.4.2 連結散水1.6.1 一般事項第6節 厨房機器1.6.5 板金製品* * *屋外消火栓開閉弁 材質(地上式) ・ 鋳鉄製(腰部青銅製) ・ ステンレス鋳物製 ・ 図示による*送水口 ・ 青銅製 ・ ステンレス製 ・ 図示型式 ・ 壁埋込型 ・ スタンド型 ・図示による屋外消火栓箱 材質 ※ 鋼板(1.6㎜厚以上) ・ ステンレス鋼板(1.5㎜厚以上) ・ 図示による 形状 ・ 自立形片流れ屋根付き ・ ()閉鎖型スプリンクラーヘッド 種別 ・ ()・ 図示によるスプリンクラー用送水口 ・ 青銅製 ・ ステンレス製 ・ 図示 型式 ・ 壁埋込型 ・ スタンド型 ・図示による泡消火薬剤 ※ 水成膜泡消火薬剤 ・ 合成界面活性剤消火薬剤 ・ 図示による感知用ヘッド 形式 ・ 図示による ・ ()散水ヘッド 形式 ・ 開放型散水ヘッド ・ 閉鎖型スプリンクラーヘッド・ 図示による1の送水区域の散水ヘッド数が4以下のもの ・ 単口形 ・ () ・ 図示による安全装置の各機材への適用で表5.1.7の△印を適用する機材 ・ 図示による・ ( )流し 流しの下部 ※ すのこ ・ 戸棚・ 図示による流しトラップ ※ 合成樹脂製 ・ () ・ 図示による放水口 呼称 ・ 50 ・ 60 材質 ・ 青銅製 ・ ステンレス鋳物製 ・ 図示による送水口 ・ 青銅製 ・ ステンレス製 ・ 図示型式 ・ 壁埋込型 ・ スタンド型 ・図示による*熱調理器で固定金具等で床等に固定するもの ・ 図示による ・ ()作業台(調理台、脇台、

盛付台等) 作業台の下部 ※ すのこ ・ 引出 ・ 戸棚 ・ 図示*棚 棚板 ・ すのこ ・ 棚板 ・ 金属網棚 ・ 図示による* 段数 ・ () ・ 図示によるガステーブルレンジ 丸五徳型の甲板 ※ 鋳鉄製t=10㎜以上 ※ ステンレス鋼板製t=2.0㎜以上 ・ ステンレス鋼板製t=1.2㎜以上 ・図示*すのこ ・ 要 ・ 不要 ・ 図示による電気テーブルレンジ すのこ(設ける場合) ・ ステンレス鋼板製t=0.8㎜以上 ・ ステンレス鋼管製t=0.8㎜以上*揚物器(フライヤ) ・ 加熱方式 ・ ガス式 ・ 電気式 ・ 図示による*炊飯器 ・ 加熱方式 ・ ガス式 ・ 電気式 ・ 図示による*焼物器 形式 ・ オーブン形 ・ 開放形 ・ 図示による* 加熱方式 ・ ガス式 ・ 電気式 ・ 図示による煮炊釜 加熱方式 ・ ガス式 ・ 電気式 ・ 図示による*食器洗浄機 加熱方式 ・ ガス式 ・ 電気式 ・ 図示による*1.7.6 排水金物第7節 排水金具熱調理器 1.6.61.7.7 通気金物1.7.8 グリース阻集器第2章 施 工2.1.2 衛生器具第1節 衛生器具第2節 給排水衛生機器2.2.1 一般事項2.2.2 ポンプ2.2.6 厨房機器排水共栓 ※ ステンレス製 ・ 黄銅製 ・ () ・ 図示による*通気金具 防錆処理(見え掛かり部がねずみ鋳鉄製の場合) ※ 亜鉛溶融めっき ・ () ・ 図示による*衛生器具ユニット 設計用震度 ・ ()・ 図示による ・ 2.2.1による* *標準基礎(標準図(基礎施工要領(一))) 大きさ ※ 図示による ・ ()揚水用ポンプ(横形)及び小型給水ポンプユニット、消火ポンプユニット* 防振材 ・ 図示による ・ () 振動絶縁効率 ※ 80%以上 ・ ()床又は壁に固定する機器 ※ 図示による* *基礎の形式 ・ 標準基礎・ 防振基礎方式・ () ・ 図示による 機器の固定 設計震度 ※ 表5.2.1による ・ ()第2章 一般事項2.1.2 一般事項第1節 総 則第2章 都市ガス設備2.1.1 管及び継手第1節 機 材2.1.3 ガス漏れ警報器2.1.4 ガス漏れ警報設備2.1.7 ガスメーター2.1.3 配 管第2節 施 工第3章 液化石油ガス設備2.1.7 ガス栓及びバルブ3.2.2 管の接合第2節 施 工3.2.3 配 管2.4.2 既存設備の撤去【改修】4節 撤 去第1章 一般事項第2節 事前調査1.2.1 事前調査事前調査 揚水井 ・ 既設井分布調査 ・ 法的規制調査 ・ 地表探査 ・ 周辺環境調査工法 ・ パーカッション式 ・ ロータリー式 ・ ダウンザホールハンマ式第2章 揚水井設備第1節 機材及び施工2.1.1 掘さく2.1.2 電気検層2.1.3 ケーシング第3章 地中熱交換井設備第1節 機材及び施工3.1.1 掘さく3.1.4 試 験* * * * * * * * * * * * * * * * * * * * *液化石油ガス設備 施工は、液化石油ガス設備士が行うものとする。

管材 ※ 図示による・ ( )[表6.2.1]外部出力端子 ・ 有 ・ 無外部出力端子 ・ 有 ・ 無計量方式 ・ 実測式・ パルス式地中埋設標(屋外埋設管の分岐及び曲り部)の設置箇所※ 図示による ・ () 管材 ※ 図示による・ ( )[表6.3.1] ガス漏れ警報器*・ 図示による外部出力端子 ・ 有 ・ 無・ 図示による 鋼管の接合溶接部の非破壊検査 ・ 行う( 表6.2.3による。

抜取率: ) ・ 行わない 地中埋設標(屋外埋設管の分岐及び曲り部)の設置箇所※ 図示による・ () 既設配管等の撤去範囲※ 図示による ・ ( ) 地中熱鋼管井 ・ 既設井分布調査 ・ 法的規制調査 ・ 地質情報の収集・整理 ・ 代表井による熱交換効率の把握(方法: ) ・ 周辺環境調査孔口保護管の深度・ ( )※ 図示による仮設ケーシング ・ 使用する ・ 使用しない ・ ( )ケーシング挿入の安全確認・ 行う( ・ 傾斜測定 ・ ガイド管の降下試験 ) ・ 行わない測定方法 ※ 連続測定・ スポット測定(深度1mごと)管材 ※ 配管用炭素鋼鋼管(JIS G 3452)の黒管 ・ 配管用ステンレス鋼管(JIS G 3459)工法 ・ 回転振動式 ・ ロータリー式 ・ ダウンザホールハンマ式 ・ ロータリーパーカッション式水圧試験 ・ 3.1.4(1)~(3)により行う ・ 行わない ・ ()第1章 一般事項第1節 総 則1.1.1 一般事項1.1.2 施工範囲第2章 現場施工型浄化槽第3章 ユニット型浄化槽第1節 機 材2.1.4(3.1.1) エアリフトポンプ2.1.5(3.1.1) 送風機2.1.6(3.1.1) 制御盤2.1.11(3.1.1) 消泡装置2.1.14(3.1.1) 消毒装置2.1.27(3.1.1) マンホール2.1.30(3.1.1) 配 管第2章第2節 施 工第3章第2節 施 工3.2.1 施 工2.2.1 施 工* * * * * * * * * * * *処理種別 ・ 小規模合併処理 ・ 合併処理 型式 ・ 現場施工型 ・ ユニット型処理性能 BOD除去率 ・ 90%以上 ・95%以上 BOD濃度 ・ 10mg/L以下 ・ 20mg/L以下 COD濃度 ・ 規定なし ・ 10mg/L以下T-P濃度 ・ 規定なし ・ 1mg/L以下 T-N濃度 ・ 規定なし ・ 10mg/L以下 ・ 15mg/L以下 ・ 20mg/L以下送風機室 ・ 設置する ( 仕様書等 ※ 図示による ・ ) ・ 設置しない 防護さく ・ 設置する ( 仕様書等 ※ 図示による ・ ) ・ 設置しない コンクリート躯体工事 ・ 設置する ( 仕様書等 ※ 図示による ・ ) ・ 設置しない エアリフトポンプ 計量機能 ・ 要 ・ 不要調整機能 ・ 要 ・不要 間欠ばっ気運転・ 行う ・ 行わない その他 ( )換気用送風機 ・ 遠心送風機 ・ 軸流送風機 ・ 斜流送風機 ・ 壁掛式換気扇 ・ 天井式有圧換気扇一括故障表示用無電圧接点及び端子・ 設ける・ 設けないマンホールに施錠する箇所・ ( ) ・ 図示による合成樹脂製マンホールを設ける箇所・ ( ) ・ 図示による管材 () [表8.2.1]弁類 () [表8.2.2] 土工事 土留等 ・ 設置する( 詳細 ※ 図示による ・ ()) ・ 設置しない基礎等の厚さ ※ 表8.3.1 ・ ()第1章 一般事項第1節 総 則1.1.1 一般事項第2章 一般エレベーター第1節 総 則1.1.1 一般事項*回生電力備蓄システム ・ 使用する ・ 使用しない *ロープ式エレベーター構造 ・ 機械室あり ・ 機械室なし 【改修2.2.3】【改修2.3.2】[表8.1.1][表8.1.2]1.1.81.1.91.1.101.1.11大便器用洗浄弁鏡 化粧棚水石けん入れ1.1.13 温水洗浄便座温水洗浄機能 過熱方式( ・ 貯湯式 ・瞬間式 )付加機能 ・ 温風乾燥機能 ・擬音装置 ・リモコン*1.4.1 一般事項 *設計用水水平震度 ※図示による ・( )1.4.3 貯湯タンク*給湯用膨張・補給水タンク 乾燥方式 ※加熱硬化 ・( ) ・図示による本体材質 ※ステンレス鋼板製 ・強化プラスチック製(FPR) ・鋳鉄製 ・図示による*平成30年4月1日改訂図面名図面番号図面場所日付縮尺一級建築士事務所登録 愛知県(い)第7993号一級建築士登録 第112309号 伊井 伸名古屋市中区丸の内3-6-27 EBSビル8F株式会社物件名2018. 12A1= N /SA3= N /Sえのき保育園中規模改修ほか管工事都市造形研究所M-05機械設備 特記仕様書(5)適 用 範 囲 指 定 資 材マンホールふた・弁桝ふた分 類備 考鋳鉄製ふた品 質 性 能 基 準編 節 ・ 項 目 特 記 事 項厨房機器No.5a第 9 編 昇 降 機 設 備 工 事第2章 一般エレベーター第2節 機材及び施工2.2.1 駆動装置等第3章 普及型エレベーター3.2.1 2.2.2 か ご3.2.2 *電源盤及び制御盤 機械室なしの場合の設置場所 ・ 昇降路内 ・ 乗場 ※ 図示による 動力計測用電力量計 ・ 設ける ・ 設けない ※ 図示による 制御装置の機能 ・ 図示による ・ ( )[表9.2.2]*かご室 かご室内に設けるもの ・ 各階案内表示板 ・ 館内放送用スピーカー ・ 着脱式壁保護材・ 図示による付加仕様 ・ かご内専用操作盤 ・ かご内手すり ・ かご内鏡 ・ かご内専用インジケータ ・ キックプレート ・ 視覚障がい者用装置(点字銘板、自動放送装置、かご床材) ・ 図示による かごの戸 材質 ・ 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯(JIS G 3131) ・ 冷間圧延鋼板及び鋼帯(JIS G 3141) ・ 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯(JIS G 3313) ・ ( ) ・ 図示によるかご操作盤 行先階ボタンの登録済呼び取消し機能 ・ 要 ・ 不要 ・ 図示による * *三方枠 材質 ・ 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯(JIS G 3131) ・ 冷間圧延鋼板及び鋼帯(JIS G 3141)* ・ 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯(JIS G 3313) ・ ( ) ・ 図示による乗場の戸 材質 ・ 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯(JIS G 3131) ・ 冷間圧延鋼板及び鋼帯(JIS G 3141)* ・ 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯(JIS G 3313) ・ ( ) ・ 図示による2.2.3 乗 場3.2.3 乗場ボタン 専用乗場ボタン(付加仕様)・ 設ける・ 設けない ・ 図示による* *インジケータ ホールランタン ・ 設ける・ 設けない ・ 図示による昇降方向音声装置 ・ 設ける・ 設けない ・ 図示による*非常着床用出入口 仕様・ 図示による ・ ()*非常止め装置(釣合いおもり側)・ 設置する ・ 設置しない・ 図示による地域係数 ※ 1.0・ ( ) 耐震安全性の分類 ・ 耐震クラスA09・ 耐震クラスA09 建物の構造・ 免震構造 ・ 制振構造 設計用上下震度 免震構造建築物の場合( )*設計用震度 加速度の設定方式及び設定値 免震構造及び制震構造の建築物 ( )*適用する運転 ・ 地震時管制運転・ 火災時管制運転 ・ 非常要発電時管制運転(自家発時) ・ 停電時救出運転 ・ 浸水時管制運転 ・ ピット冠水時管制運転 ・ 緊急地震速報連動運転 ・ 自動診断仮復旧運転 (2.2.7.1~2.2.7.8) ・ 図示による2.2.5 安全装置3.2.5 2.2.5 耐震措置3.2.5 2.2.7 管制運転等3.2.7 *監視装置 表示部(非常用EV以外)・ 発光ダイオードによる表示 ・ 液晶ディスプレイ ・ 図示による 操作キースイッチ・ 設ける ・ 設けない・ 図示による*操作卓 ・ 設置する ( 寸法 ※ 図示による ・ () ) ・ 設置しない *エレベーター警報盤 ・ 設置する・ 設置しない・ 図示による*塗装標準 表面仕上げの塗装程度及び表面平面度の種別 ・ 1種 ・ 2種 ・ 3種 [表9.2.10]保守遠隔監視用(電話回線)配管、配線 ・ 設ける ・ 設けない・ 図示による*内側板 材質 ・ ステンレス鋼板 ・ 透明強化ガラス・ 図示による* *運転操作方式 自動発停運転機能・ 設ける ・ 設けない・ 図示による*エスカレーターと接する部分の安全措置・ 保護板 ・ ( )・ 図示による*同一昇降路内の隣接するEVの運転・ 行う (対策:) ・ 行わない*既設機器等の撤去範囲 ※ 図示による・ ()*床、

壁等の撤去後の開口部補修方法及び仕上げの仕様 ・ 監督員と協議・ 図示による・ ()*搬出方法 ・ ( ) ・ 図示による 2.2.8 エレベーター監視盤3.2.8 2.2.10 塗 装2.2.11 電気配線【改修2節】 仮設工事等6.2.4 欄 干6.2.7 制御盤及び運転操作方式6.2.8 安全装置6.2.9 耐震施工1.2.1 一般事項【改修3節】 仮設工事等1.3.2 既設機器の撤去1.3.3 既設機器の搬出第3節 既存配管設備の変更第2節 機材及び施工第6章 エスカレーター2.2.4 運転操作盤2.2.7 耐震措置2.2.8 塗装及び防錆第2章 二段方式駐車装置第10編 機械式駐車設備工事*ターンテーブル ・ 設置する・ 設置しない・ 図示による*運転操作盤※ 号機毎につき一面設ける ・ ( )号機スイッチ ・ 要・ 不要*構造体及び搬器の防錆 ・ 塗装 ( )・ 溶融亜鉛めっき ・ 図示による*2.1.2 アウトレット、区域別遮断弁、本設計図、共通仕様書及 遠隔警報器び標準図に記載されたものの他は営繕工事におけ2.3.1 一般事項第4節 検査・試験2.4.2 検査・試験の順序2.4.3 検査・試験の時期と内容2.1.4 機材の検査に伴う試験定置式超低温液化ガス供給装置(CE) 設置数 ・ 1 ・ 2 ・ ( ) ・ 図示による* 警報装置 ※ 接点付き液面計 ・ ( ) ・ 図示による可搬式長低温液化ガス供給装置 切換器 ・ 手動式・ 自動切換え式 ・ 図示による*圧縮空気供給装置 エアドライヤ 除湿方式・ ( )・ 図示による* 制御盤の構造※2.1.1.5(ワ)による・ ( )・ 図示による圧縮空気供給装置 エアドライヤ 除湿方式・ ( )・ 図示による*麻酔ガス排除装置 余剰麻酔ガス処理装置 ・ 付加する ・付加しない・ ( )・ 図示による*アウトレット その他の機器 ・ ( )・ 図示による*区域別遮断弁 壁以外に取付ける場合 ( ) 緊急導入口付とする場合 ( )*指定して試験を行う機材 ()*既存の撤去を行う場合の切り離し部の措置※ プラグ止め ・ ()*仮設供給の方法 ()*検査・試験の項目と順序※ 2.4.2による・ ( )*作動及び性能検査 アウトレット ガス別同定 酸素濃度計による酸素濃度測定で判別不可能な場合* ・ 他の方法( ) ・ 一時的に送気圧力を変える ・ 単独で試験を行う圧縮空気供給装置の清浄度試験 判定基準 寒冷地等の治療用空気の露点温度 ( )*局部震度法による建築設備機器(水槽類を除く)の設計用標準水平震度(KS)* *る耐震性強化指針(H9.4月)による。

上層階は、2~6階建の場合は最上階、7~9階建の場合は上層2階、10~12階建の場合は上層3階、13階建以上の場合は上層4階。

中間階は、地下階、1階を除く各階で上層階に該当しないもの。(平屋建は1階と屋上で構成され中間階はなし)設置場所の区分は機器を支持している床部分にしたがって適用する。

水槽類にはオイルタンク等を含む(注)( )内の数値は防振支持の機器の場合に適用する。

局部震度法による水槽類の設計用標準水平震度(KS)*一般機器一般機器 重要機器耐震安全性の分類・ 一般の施設重要機器設 置 場 所中間階1階及び地下階上層階、屋上及び塔屋※ 特定の施設2.01.51.0 ( 1.5 )1.51.51.01.01.51.01.01.00.60.6 火気使用機器、(除、ガス瞬間湯沸器等)重要機器受変電設備機器、自家発電設備機器、危険物用防災機器危険物関係機器、 大型水槽類、特殊ガス容器等 105kW以上の冷凍機、冷却塔、貯湯槽 第1種圧力容器、高圧ガス機器、油槽類熱源機器、中央監視制御機器給水装置、排水装置、重要な空調直流電源機器、通信機器、電話交換機器、避難用機器、防災機器*上記の他、上記を機能させるために必要な補器類、施設特性により重要とされるもの及び特に指定するもの。

*・ 一般機器重要機器以外のもの*その評価を受けたこと及びメンテナンスの体制があることについて証明することができる。

なお「評価名簿登載品」は、(一社)公共建築協会の「建築材料・設備器材等品質性能評価事業」の評価書の写しを提出することにより、(定期的なメンテナンスが必要になる機材については、メンテナンス(アフターサービス)の体制についても監督員に承諾が得られること。)3)その他、各標準仕様書の仕様規定及び試験方法に適合することが証明書等で確認でき、監督員の承諾を得られたもの。

2)(一財)ベターリビングが認定した優良住宅部品(BL部品)。ただし、現場においてBLマーク表示が確認 評価名簿登載システム」という)。ただし、評価書の「納入地区及びアフターサービス地区」に当該工事場所が含まれる場合に限る。

1)(一社)公共建築協会の「建築材料・設備器材等品質性能評価事業」により評価を受けた建築材料・設備図面で指定された品質、性能を有するもの及び以下のものとする。

注)本工事に使用する資材・機材は、上表によるほか、最新版国土交通省大臣官房官庁営繕部監修の各標準仕様書、工事特記仕様書、図面で指定された品質、性能を有するもの及び以下のものとする。

厨房システム泡消火システム消火装置 不活性ガス消火システムスプリンクラー消火システムステンレス鋼板性パネルタンク(ボルト組立形)ステンレス鋼板性パネルタンク(溶接組立形)タンク 密閉型隔膜式膨張タンク(空調用・給湯用)FRP製パネルタンク衛生器具ユニット 衛生器具ユニット自動制御 自動制御システム風量ユニット(定風量・変風量)ダクト付属品 吹出口・吸込口立形遠心ポンプ送風機類水中モーターポンプ横形遠心ポンプ軸流送風機斜流送風機全熱交換機遠心送風機(多翼形送風機)全熱交換ユニット電気集じん器空気清浄装置 自動巻取形エアフィルターエアフィルター(パネル形・折込み形・袋形)ガスエンジンヒートポンプ式空気調和器パッケージ形空気調和機空気調和機 コンパクト形空気調和機ファンコイルユニット及びカセット型ファンコイルユニットユニット形空気調和機小型吸収冷式温水機ユニット遠心冷凍機冷凍機 直だき吸収式冷温水機チリングユニット(空気熱源ヒートポンプユニット含む)無圧式温水発生機温水発生機 真空式温水発生機鋼製ボイラー鋼製小型ボイラーボイラー 鋳鉄製ボイラー鋼製簡易ボイラー機 械 設 備 工 事 指 定 資 材冷却塔 冷却塔ポンプ類全熱交換機(回転形・静止形)圧縮機用電動機の出力7.5kw以上冷房能力28kwを超えるもの(マルチ形を除く)(汚水用・雑排水用・汚物用)評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品JISマーク表示品または評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載品評価名簿登載システム評価名簿登載システム評価名簿登載システム評価名簿登載システム備 考 編 節 ・ 項 目 特 記 事 項そ の 他【改修2.2.5】【改修2.2.6】【改修2.2.7】【改修2.2.9】【改修2.2.8】*建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律{(平成12年法律第104号)以下「建設リサイクル法」という。}に基づき、特定* 特定建設資材の再資源化等建設資材の分別解体等及び再資源化等の実施について適正な措置を講ずることとする。

なお、本工事における特定建設資材の分別解体等・再資源化等については、別表1又は2、及び3の積算条件を設定しているが、工事請負契約書「7解体工事に要する費用等」に定める事項は契約締結時に発注者と請負者の間で確認されたものであるため、発注者が積算上条件明示した別表の事項と別の方法であった場合でも変更の対象としない。ただし、現場条件の変更等、請負者の責によるものではない事項については、この限りでない。また、請負者は、特定建設資材の分別解体等・再資源化等が完了したときは、建設リサイクル法第18条第1項に基づく報告として、監督員に「再資源化等報告書」を提出すること。

「再資源化等報告書」は、建設企画課のホームページhttp://www.pref.aichi.jp/kensetsu-kikakuから入手すること。

(注) 別表4については積算上の条件明示であり、処理施設を指定するものではない。なお請負者の提示する施設と異なる場合において も 、設計変更の対象としない。

分別・解体等の方法工 程作業内容* 別表1 建築物に係る解体工事方法内容及び解体工程ごとの作業・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用 ・ 有 ・ 無・ その他( )・ 基礎、基礎ぐい・ 外装材、上部構造部材 ・ 屋根ふき材・ 建築設備、内装材等 分別・解体等の方法工 程作業内容* 別表2 建築物に係る新築工事等(新築・増築・修繕・模様替)・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用 ・ 有 ・ 無・ 建築設備、内装等・ 屋根・ 上部構造部分、外装 ・ 基礎、基礎ぐい・ 造成等・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用 ・ 有 ・ 無・ 有 ・ 無・ 有 ・ 無・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用・ 有 ・ 無 ・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用・ その他( ) 分別・解体等の方法工 程作業内容* 別表3 建築物以外のものに係る解体工事又は新築工事等(外構・工作物等)内容及び解体方法工程ごとの作業・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用 ・ 有 ・ 無・ 本体付属品・ 本体工事・ 基礎 ・ 土工・ 仮設・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用 ・ 有 ・ 無・ 有 ・ 無・ 有 ・ 無・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用・ 有 ・ 無 ・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用・ その他( )・ 有 ・ 無 ・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用内容及び解体方法工程ごとの作業・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用 ・ 有 ・ 無・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用 ・ 有 ・ 無・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用 ・ 有 ・ 無・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用 ・ 有 ・ 無・ 手作業 ・ 手作業と機械作業の併用 ・ 有 ・ 無* 別表4 再資源化等をする施設の名称及び所在地・ 木材・ アスファルト・コンクリート ・ 鉄及びコンクリートから成る建設資材・ コンクリート所 在 地施設の名称No.5b2章 医療ガス設備工事1節 機材2.1.1 医療ガス供給装置第 編10第 編 医療ガス設備工事10そ の 他平成30年4月1日改訂図面名図面番号図面場所日付縮尺一級建築士事務所登録 愛知県(い)第7993号一級建築士登録 第112309号 伊井 伸名古屋市中区丸の内3-6-27 EBSビル8F株式会社物件名2018.12配 置 図 1/200隣地境界線隣地境界線道路境界線公道園 舎遊戯室配 置 図 1/150隣地境界線△門扉道路境界線公道4,2004,200A1=1/200A3=1/400付近見付図都市造形研究所現地配置図M-06えのき保育園中規模改修ほか管工事ハッチプロパン庫WC6,300 2,700 1,800 3,600 3,600 3,6007,2009,0001,800 4,000 2,500 2,50015,0005,000 5,0003,600 5,4009,00013A B C D E F3 2 4 5 6 7 8物入浴室調理室 事務室 保育室1 保育室2 保育室3医務室押入台所物入物入調味庫湯沸室6,300 6,30034.200WC4帖8帖土0-150-100土0 土0 土0遊戯室-150-150WC1WC2WC3図面名図面番号図面場所日付縮尺一級建築士事務所登録 愛知県(い)第7993号一級建築士登録 第112309号 伊井 伸名古屋市中区丸の内3-6-27 EBSビル8F株式会社物件名2018.12A1=1/100A3=1/2001/100 1 階 平 面 図詳細図参照改修前平面図えのき保育園中規模改修ほか管工事既 設 凡 例記 号 名 称 材 質 備 考給 水 管(HIVP) 耐衝撃性硬質塩ビ管塩ビライニング鋼管(SGP-VA)(土 中 )GW保温筒(一般)(一 般) GW保温筒(埋 設)(VP) 硬 質 塩 ビ 管 汚 水 管通 気 管 硬 質 塩 ビ 管(VP)雑 排 水 管 硬 質 塩 ビ 管(VP)GW保温筒(埋 設)(一 般)G ガ ス 管 配管用炭素鋼鋼管(SGP-白) (一 般・埋 設)都市造形研究所詳細図参照詳細図参照20(露出)(露出)2020(露出)G(露出)20詳細図参照20(露出)G(露出)201.図中細線破線表記は既存部分を示す。

(注記)2.特記無き限り保育室1を除きのガス管・GCは撤去する。

既設給水管G改修範囲換気扇羽根径300Φ換気扇羽根径300Φ換気扇羽根径300Φ換気扇換気扇羽根径300Φ羽根径250ΦM-08土0土0土0土0土0 土0 土0土0-1001006,300 6,300 2,700 1,800 3,600 3,600 3,6007,2009,0001,800 4,000 2,500 2,50015,0005,000 5,0003,600 5,4009,00013A B C D E F3 2 4 5 6 7 8物入浴室事務室 保育室1 保育室2 保育室3医務室押入WC台所物入物入湯沸室6,300ハッチ34.2004帖8帖遊戯室WC2グレーチングロッカー3段 ロッカー3段ロッカー2段プロパン庫WC1WC3調理室WB WB WB調味庫掃除道具入掃除道具入収納棚 収納棚掃除道具入収納棚収納棚収納棚 収納棚WC図面名図面番号図面場所日付縮尺一級建築士事務所登録 愛知県(い)第7993号一級建築士登録 第112309号 伊井 伸名古屋市中区丸の内3-6-27 EBSビル8F株式会社物件名2018.12A1=1/100A3=1/200詳細図参照詳細図参照詳細図参照(埋込型)VC50既設RC壁コア抜き100Φ(天井)50パスダクト100Φ1WC1パス 70 m3/hBOX 400x 400x 300H1VHS 200×200パス 70 m3/hBOX 400x 400x 300HWCHS 200×200改修後平面図えのき保育園中規模改修ほか管工事都市造形研究所詳細図参照(露出)201BGSV20GC20既設給水管GG★★20(露出)20,20(露出)(注記)3.★印は既設配管接続を示す。

1.不要となった床スラブ・壁配管貫通口の穴埋め補修は建築工事とする。

2.特記無き限り図中破線細線表記は、残置を示す。

SV20×220,20(露出)F 2F FF 2F 1天井改修範囲3 3M-09Dテラス-1202,100 3,6002,500WC-100CH=24007E F下足入-120テラス61,800 7,2009,000300 1,350 1,350 610WCCH=2500-120-120テラスE FDテラス-1201,800 7,2009,0002,100 3,6002,500CH=2500WC±0±0CH=2300WCWC-150CH=23001,8001,8001,8001,8001,600±01,8001,8001,800WCSV4041/501/501/501/50WC1(保育室1横)平面詳細図(改修前)WC1(保育室1横)平面詳細図(改修後)WC3(遊戯室横)平面詳細図(改修後)WC3(遊戯室横)平面詳細図(改修前)図面名図面番号図面場所日付縮尺一級建築士事務所登録 愛知県(い)第7993号一級建築士登録 第112309号 伊井 伸名古屋市中区丸の内3-6-27 EBSビル8F株式会社物件名2018. 12A3= 1/100A1= 1/50床 置 型 小 便 器手 洗 器汚 物 用 流 し胴 長 水 栓幼児用シャワーパンハ イ タ ン ク3 1 1 1 1再利用 撤去4 紙 巻 器(注記)1.特記無き限り 部分は撤去範囲を示す。

1.図中細線破線表記は既存部分を示す。

(注記)2.配管新設工事に関する既設床スラブ・壁のコア抜きは本工事とする。

3.新設配管に関しては、既設の壁・梁貫通を有効利用し、施工する。

4.★印は既設配管接続を示す。

★ ★ ★1.図中細線破線表記は既存部分を示す。

(注記)2.配管新設工事に関する既設床スラブ・壁のコア抜きは本工事とする。

3.新設配管に関しては、既設の壁・梁貫通を有効利用し、施工する。

4.★印は既設配管接続を示す。

洋風大便器(FV)WC3再利用 撤去WC2平面詳細図(改修前)WC2平面詳細図(改修後)えのき保育園中規模改修ほか管工事★WC・保育室1平面詳細図1(改修前・改修後)8COA8050 20 20COA10050 255075255075752525COA805020COA10020255050COA10075 50 2550,2575(埋込型)255075752525VC5050505020 75SNA50757575757540752010025501002525253240SV20GC2016号ガス給湯器20502020T5A5020COA80T5A50COA80COA100T5A50SNA505025254050100 75(B-1)SV40100 75(B-1)(埋込型)VC5040202020251007540 7540 7510050752032 75 5075 25COA10025 7520COA8050T5A50COA807525T14B50×4T5A5050502550505050COA100都市造形研究所2.不要となった床スラブ・壁配管貫通口の穴埋め補修は建築工事とする。

3.特記無き限り図中破線細線表記は、残置を示す。

(注記)1.特記無き限り 部分は撤去範囲を示す。

2.不要となった床スラブ・壁配管貫通口の穴埋め補修は建築工事とする。

3.特記無き限り図中破線細線表記は、残置を示す。

40100654010065★ ★ ★50,25(埋込型)VC50T14A40COA100WC3再利用洋風大便器(FV)再利用新設新設撤去器具表撤去器具表新設器具表新設器具表100,10025(露出)(露出)255075COA100T14A4040(露出)201/501/501.図中細線破線表記は既存部分を示す。

(注記)2.配管新設工事に関する既設床スラブ・壁のコア抜きは本工事とする。

3.新設配管に関しては、既設の壁・梁貫通を有効利用し、施工する。

4.★印は既設配管接続を示す。

床 置 型 小 便 器1手 洗 器紙 巻 器1再利用 撤去1(注記)1.特記無き限り 部分は撤去範囲を示す。

2.不要となった床スラブ・壁配管貫通口の穴埋め補修は建築工事とする。

3.特記無き限り図中破線細線表記は、残置を示す。

1手 洗 器紙 巻 器1再利用1 1幼 児 用 小 便 器新設撤去器具表新設器具表★ ★(露出)25100,10050100507575COA100(露出)25(ライニング内)25床 置 型 小 便 器手 洗 器ハ イ タ ン ク紙 巻 器1 2 31幼児用洋風大便器(FV)1 22手 洗 器紙 巻 器 31幼 児 用 小 便 器洋風大便器(FV)幼児用洋風大便器(FV)1 2幼児用洋風大便器(FV)WC1WC1幼児用洋風大便器(FV) 11 1幼児用洋風大便器(FV)WC2WC23 幼 児 用 小 便 器胴 長 水 栓4 紙 巻 器8洗 濯 パ ン洗 濯 水 栓汚 物 流 し1 1 14 幼児用洋風大便器(FV)1M-101/50図面名物件名図面番号株式会社名古屋市中区丸の内3-6-27 EBSビル8F図面場所えのき保育園中規模改修ほか管工事一級建築士事務所登録 愛知県(い)第7993号A1= 1/50日付縮尺一級建築士登録 第112309号 伊井 伸A3= 1/100調理室平面詳細図(改修前)平面詳細図2(改修前・改修後)1/50 調理室平面詳細図(改修後)GGG1.図中細線破線表記は既存部分を示す。

(注記)2040GC20SV20GC20204050,5020,20既設16号ガス給湯器既設回転釜撤去20(露出)50,50(露出)20(露出)(床上コロガシ)100都市造形研究所調味庫押入ハッチ-120Fグレーチング600角テラスE3冷3冷1棚2棚3冷21,800 7,2009,0003,6002,700 900ハッチE F押入調味庫3テラス-270-120冷1冷2棚2冷3棚3棚41,800 7,2009,0003,6002,700 900グレーチング300角調理室20GC2020GGGGC20SV20GC20204050,5020,20既設16号ガス給湯器20(露出)(露出)20(露出)(床上コロガシ)10020既設回転釜GC2050,50-270グレーチング(建築工事)調理室1/501/50F保育室17,200CH=2400±09,000テラス1,800-120E6,3004 5F保育室17,200CH=2400±09,000テラス1,800-120E6,3004 520★ ★20,50保育室1平面詳細図(改修後)保育室1平面詳細図(改修前)調理室・保育室12018. 12M-11

施工箇所!Ü0306090120 15メートル 1:2,500